電力・エネルギーのニュース・コラム
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ニュース・コラム一覧
当センターでは、電力・エネルギー関連のコラム記事を掲載しています。記事の掲載をご希望の方は、コラム執筆申込ページの記載内容をご確認のうえお申し込みください。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年05月20日
使っても性能が劣化しない蓄電池、充電により自己修復、東大の研究グループが発見
東京大学大学院工学系研究科の山田淳夫教授、大久保將史准教授、西村真一主任研究員らの研究グループは、電力を蓄えることにより構造を修復する「自己修復能力」を持つ電極材料を発見したと発表しました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年05月16日
大崎電機工業、独自開発のAI技術で気象予測データなどから電力最適化
大崎電機工業は5月13日、既存のEMSに独自開発したAI技術を活用することで、気象予測データや過去の使用電力量から、AIが最適な電力目標値の自動設定を行うサービスを開発したと発表しました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年05月10日
余剰エネルギーにおけるピアツーピアの「自由貿易」、英ブリストル大学が研究開始
将来的には余剰電力につき、より経済合理性に則った形で売買される可能性があります。この課題につき、ブリストル大学では、EPSRCからの46万ポンドの助成金を利用することで、ピアツーピア （Ｐ２Ｐ）エネルギー市場におけるマイクロ発電機間の「自由貿易」を研究しています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年05月08日
排出量取引と炭素税の組み合わせ、石炭火力とガス火力が同等のコストとなる可能性
新たなカーボンプライシングとして、石炭火力発電所の新設を抑制するため、資本費も含めた発電コストが石炭火力発電と天然ガス火力発電で同等以上となるような課税の水準を設定することが国の委員会により検討されています。本記事では、カーボンプライシングに関する今後の可能性につき、概要を見ていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年04月26日
日本における太陽光発電O&Mサービスの各社実績、Solarplazaがヒアリング結果公開
太陽光発電資産は年を重ねるにつれて、何らかの問題が発生するリスクが高くなっていきますが、O&M等によりそのリスクを最小限に抑えられます。こうした中、Solarplazaは、O&Mサービスを展開する企業にヒアリングを実施し、「日本におけるPVオペレーション＆メンテナンス（O&M）」市場に関する各社の実績を発表しました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年04月25日
国産では初となる「らせん水車」が始動、日本工営が自社開発・製造
国産では初となる商用の「らせん水車」が、岩手県一関市において4月10日に運転を開始しました。今回の「らせん水車（八幡沢発電所）」の開発・製造は日本工営が実施、同社は1946年の創業以来、多面的に国内外の水力発電事業に携わってきた歴史があります。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年04月22日
今回から3回のコラムで、各ステップの海外事例をご紹介します。ファーストステップ（2020年～2025年）は、１つの会社で提供できるサービスやブロックチェーンの基礎研究が挙げられます。「１ビットコインなどの仮想通貨の活用」「２スマートメーターなどの機器の効率化」「３ブロックチェーンの活用に関する基礎研究」について各1社紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年04月16日
経産省などがドローン活用のガイドライン策定、電力業界への広まりとテラドローン社による取り組み
2019年3月に公開されたドローン活用のガイドラインにより、ドローンを安全に活用するための指標や方法が提示されました。そのため今後は、より本格的なドローン活用が進んでいくものと考えられます。特に近年は、テラドローン社がエネルギー業界向けのソリューションを次々と開発しており、本記事ではそれら概要を見ていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年04月12日
家庭用設備における非化石証書の可能性、トラッキングビジネスの今後
これまで非化石証書は、再エネ電源の由来を特定できず、RE100等のイニシアティブに適用不可と考えられてきました。しかし、2019年2月に実施された実証実験により、トラッキングスキームが導入され、FIT非化石証書の由来となった発電所を明らかにすることが可能となりました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年04月03日
エネ庁が「ベースロード市場ガイドライン」作成、上限価格や透明性におけるルール整備が進む
ベースロード市場のルール整備は着実に進んでおり、2019年3月19日制度検討作業部会においては、資源エネルギー庁が「ベースロード市場ガイドライン」を作成する形で合意がなされました。その後、電力・ガス取引監視等委員会により、28日に「ベースロード市場ガイドライン」が公表されました。
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2019年03月28日
日本初、CO2ゼロの都市型通勤電車が実現、世田谷線の運行が再エネ100％に
東急電鉄は、東北電力、東急パワーサプライの協力により、水力および地熱のみで発電した再生可能エネルギー100％による世田谷線の運行を２０１９年３月２５日から開始すると発表しました。東急電鉄によると、都市型鉄軌道線における、日本初の再エネ１００％の電力による通年・全列車の運行になるとしています。
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2019年03月26日
環境省が温泉熱利用のガイドライン作成、バイナリー発電では6年未満で投資回収できるケースも
環境省は3月、温泉熱の有効活用を促進するための技術や検討手法などをまとめたガイドライン等を取りまとめました。本記事では、ガイドラインを参考に、温泉熱利用におけるバイナリー発電の採算性等について見ていきます。
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2019年03月15日
今回は、エネルギーとブロックチェーンの親和性やどのようなステップでエネルギー業界にブロックチェーンが浸透していくかについて述べます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年03月14日
電力データでビジネス支援、「グリッドデータバンク・ラボ」設立、9電力が参与
東京電力パワーグリッドは3月5日、様々なデータを活用し、社会課題の解決や新たな価値の創出を目的とした「グリッドデータバンク・ラボ有限責任事業組合」をＮＴＴデータと協力して設立したと発表しました。
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2019年03月13日
電力切替の誤認識、約半数がスマートメータ有料、3割が電気品質が下がると回答、経産省がアンケート結果公表
自由化における不安を解消し、より多くの需要家が切り替えを検討できる環境を整えていくことが重要だと考えられます。こうした中、全面自由化が実施された2016年度から、経済産業省は委託事業として自由化の認知度や不安等に関するアンケートを実施しており、3月8日にその最新版の結果を公開しました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年03月06日
卒FITの再エネ電力確保に向けた各社の動き、2023年までに130万件以上が新たなサービスに移行
卒FITの市場規模として、件数ベースでみると、2019年〜2023年合計では少なくとも130万件、最大で210万件程度になると推測されます。これらの卒FIT電源を確保するため、各社が様々なサービスを提供しており、それらサービスの特徴を見ていきたいと思います。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年02月27日
前回のコラムでブロックチェーンは、インターネットの出現時と同じくらいの規模でビジネスに影響をあたえると書きました。今回は特に影響を与える「契約締結・信頼構築・価値の証明や交換」について説明します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年02月26日
東工大×リコー×産総研、超省エネの原子時計を開発、自動運転などの実現に一歩前進
東京工業大学、リコー、産業技術総合研究所の研究グループは、消費電力が極めて低い小型の原子時計を開発したと発表しました。周波数シンセサイザの消費電力を大幅に削減し、温度制御の効率を向上させることで、60mWという低消費電力と15cm3という極小サイズを実現しています。
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2019年02月22日
微細藻類から燃料を作る、世界初の事業確立を目指した挑戦、ユーグレナとデンソーが包括的提携
ユーグレナと、自動車部品サプライヤー最大手のデンソーは、双方の微細藻類に関する知見を持ち寄り、さまざまな事業の実用化に向けた包括的な提携をすることで基本合意したと発表しました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2019年02月15日
「エネルギー」と「ブロックチェーン」――このコラムでは、インターネットの再来と言われているブロックチェーンがエネルギー業界にどのような影響を与えていくかについて考えていきたいと思います。
