カーボンニュートラルなまちづくり

発売日:2025年9月10日
出版社:学芸出版社

執筆者:小泉秀樹・小林光・瀬田史彦・村山顕人(編著)(執筆順)

カーボンニュートラルなまちづくりの写真

2050年に向けた喫緊の課題に着実に取り組む方策。 第一線の研究者、実務家が先端的取り組みを解説。 気候変動が深刻化する中、カーボンニュートラルな都市を目指す取り組みが加速している。脱炭素の視点で都市計画を考えるための全体像から、実装される多様な要素技術、街区・自治体・国土レベルのスケール別実践例、法解釈や意識改革、ソフト面の仕組みまでを幅広く詳述する一冊。現状の課題と先端技術の総合的理解に最適。

著者情報

小泉秀樹氏

東京大学まちづくり研究室教授、東大まちづくり大学院コース長

1964年生まれ。東京大学まちづくり研究室教授、東大まちづくり大学院コース長。東京大学都市工学専攻博士課程修了後、1997年から東京大学講師、2000年同助教授を経て、2013年より教授。研究成果をふまえつつ多くの市民団体、自治体、企業と都市計画、まちづくりの実践に取り組んでいる。主な著書に、『都市・地域の持続可能性アセスメント』(共編著、学芸出版社)、『コミュニティデザイン学』(編著、東京大学出版会)等。

小林光氏

東京大学まちづくり研究室教授、東大まちづくり大学院コース長

1949年生まれ。東京大学先端科学技術研究センター研究顧問。1973年、慶應義塾大学経済学部を卒業し、環境庁へ。環境経済政策や京都議定書交渉などを担当。仏の都市計画研究所へ留学。東大で修士(まちづくり大学院)及び博士(工学)を取得。2011年、事務次官で退官後、慶應大学、東大、米国などで教鞭。著書は『カーボンニュートラルの経済学』(日本経済新聞出版)、『エコなお家が横につながる』(海象社)など。

村山顕人氏

東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻教授

1977年生まれ。東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻教授。2004年同専攻博士課程修了後、名古屋大学大学院環境学研究科准教授、東京大学准教授等を経て2024年7月より現職。最近の共著に『都市計画学:変化に対応するプランニング』『都市計画の構造転換:整・開・保からマネジメントまで』『都心周縁コミュニティの再生術:既成市街地への臨床学的アプローチ』『気候変動と社会:基礎から学ぶ地球温暖化問題』等。

解説/内容

  1. はじめに
  2. 1章 環境共生時代のまちづくりのあり方を俯瞰する
  3. 1-1 パリ協定下のまちづくりの任務と課題──その成果と展望(小林光)
    1-2 カーボンニュートラルなまちづくりを考える枠組み(小泉秀樹)
    1-3 共通社会経済経路(SSP)からの視点(松橋啓介)

  4. 2章 まちに実装されるカーボンニュートラルの技法
  5. 多様な要素技術の全体像(小林光)

    <各技術の実装事例>
    1 都市地域炭素マッピング── CO2 排出量の見える化と活用の技術(吉田崇紘)
    2 温熱環境シミュレーション技術(山崎潤也)
    3 熱融通(小林光)
    4 太陽光パネルの立地選択(岡澤由季)
    5 電力の近距離での融通、マイクログリッド、VPP(小林光)
    6 電力の遠隔地への供給、自己託送、オフサイトPPA など(小林光)
    7 産業エリアのカーボンニュートラル化に向けた自治体の取り組み──川崎水素戦略と川崎カーボンニュートラルコンビナート構想(江﨑哲弘)
    8 建築の脱炭素(前真之)
    9 交通からのアプローチ──モビリティハブとシェア型移動手段(髙見淳史)
    10 資源循環による廃棄物分野の脱炭素化(中谷隼)
    11 節水によるCO2削減と節水ミニマルインフラストラクチャ構想(豊貞佳奈子)
    12 都市緑地の炭素貯留効果と冷熱源としてのエネルギー削減効果(高取千佳)

  6. 3章 地区/自治体/広域
  7. ──スケール別・カーボンニュートラルへのアプローチ
    3-1 カーボンニュートラルを指向した都市計画・まちづくりの枠組み(小泉秀樹)
    3-2 カーボンニュートラルに向けた建築行政のチャレンジ(明石達生)
    3-3 気候変動対策と自治体との「距離」(北村喜宣)

    <I 街区・地区レベルのアプローチ>
    I-1 環境認証制度の最新状況のレビュー(久保夏樹・村山顕人)
    I-2 既成市街地における漸進的アプローチ──エコカルティエとエコディストリクト(西村愛・村山顕人)
    I-3 環境課題に取り組むまちづくり──東急不動産ホールディングスの環境経営とまちづくり(松本恵・吉田一居・高田秀之)

    <II 自治体レベルのソリューション>
    II-1 都市計画・土地利用計画への組み込み(村山顕人)
    II-2 マスタープランを対象とした都市持続可能性評価(小泉秀樹)
    II-3 脱炭素建築・自動車に関する自治体におけるルールづくり(増田大美)

    <III 広域(圏域・国土レベル)のソリューション>
    III-1 広域・国土レベルの脱炭素の取り組み(瀬田史彦)
    III-2 気候変動対策における市区町村間連携(上原翔・瀬田史彦)
    III-3 脱炭素まちづくりを通じての地域イノベーションの実現に向けて(藤田壮・林徹)
    III-4 木材の利用による炭素固定と木材産業振興による地方創生(高橋輝一)

  8. 4章 カーボンニュートラルのためのソフトウエアを考える
  9. 4-1 市民の意識や行動の変容に向けた理論と取り組み(栗栖聖)
    4-2 カーボンニュートラルなまちづくりを支える共創拠点(平井一歩)
    4-3 市民を巻き込む協働型ガバナンスによるカーボンニュートラルなまちづくり──京都市エコ学区(徐紫儀・梁イェリム・中島弘貴)
    4-4 マネジメント主体としてのシュタットベルケ(長谷川隆三)
    4-5 資金の確保(小林光)

  10. おわりに
  11. 索引

著者インタビュー

まちづくりに関わる様々なテーマ・地域を対象に、研究を行い、また実践してきたが、重視して取り組んできたテーマのひとつに、まちづくりと環境政策の連携がある。その観点から研究を進め、また様々な局面で必要性を主張してきた。しかし、前向きな対応が生まれたことは稀であった。かつて多くの場合は、環境的観点はまちづくりを止めるものであり、またまちづくりは環境を損なうもの、と双方の立場から忌諱されていた。

本書は、東大まちづくり大学院シリーズ『低炭素都市──これからのまちづくり』をリニューアルしたものでもある。同書は、国土交通省が低炭素都市づくりガイドラインを作成した2010年に発行されている。2010年に低(脱)炭素に向けた取り組みを加速させようとした動きがあったのだ。そして、同書は多数販売されたことからもその動きを強める役割を確かに果たしていた。

しかし、カーボンニュートラル、脱炭素というトピックは、各所で行われるまちづくりの主要トピックとして位置付けられることは、未だに少ない。一方で、本書中でも述べているとおり、「都市」や「まち」こそが、カーボンニュートラルや気候変動への適応といった課題を解決するための鍵を握っている。

本書の出版を考えた背景には、低炭素ではなくカーボンニュートラルが求められ、まちづくりとともに緑地の創出や保全が求められるようになった、時代変化がある。国土交通省にも昨年に都市環境課が設置され、また環境省においてもカーボンニュートラルを目指したまちづくりに関わる複数の政策が展開されるようになってきた。そして、確かに各地で実践的な取り組みが多少でも積み重なってきた。千載一遇のチャンスが巡ってきたのかもしれない。

しかし、一方で、多くの「都市」や「まち」において、まだまだまちづくりのアジェンダとして取り上げられることは少なく、取り組みが加速されない現状がある。もうひとつの背景は、そのことに危機感を覚えたことがある。

本書において、カーボンニュートラルとまちづくりの連携的な取り組みを考える理論的枠組みや、すでに進められている先行的取り組み事例を紹介することで、各所におけるまちづくり、都市計画と環境的対応の連携が少しでも進むことを期待したい。

2025年7月
東大まちづくり大学院コース長 小泉秀樹
(はじめに より)

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