一般社団法人エネルギー情報センター

2022年10月28日

新電力ネット運営事務局

ソニー・ホンダモビリティ設立！高まるEVニーズで電力逼迫・充電スポット不足をどう防ぐのか？

10月にはソニー・ホンダモビリティの設立発表、テスラ社の売上が前年同月比56%増など、引き続きEVシフトの動きが活況です。国内では、EV普及を見据えて電力逼迫やインフラ不足を回避する新しい動きが出てきています。

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2022年01月13日

新電力ネット運営事務局

ソニー、EVの新会社を設立。モビリティ―とエネルギー、通信業界の融合へ

年始にソニーがEVの新会社を設立することを発表しました。かつて家電メーカーであったソニーは、これまでの事業の特徴や技術を活かしたEVを開発しています。今回は、モビリティ産業を進展させ、エネルギーや通信業界と融合する新しい動きとして、「ソニーモビリティ」に注目していきたいと思います。

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2021年11月05日

新電力ネット運営事務局

活性化する商用車の電動化！物流を変える商用EV市場の最新動向。

欧州連合(EU)が2035年にガソリン車の販売を事実上禁止する方針を打ち出すなど、世界各国によるEVシフトの動きは加速の一途をたどっています。欧米メーカーだけでなく、中国勢もコスト力で存在感を見せています。ASEANやインドなどの新興国市場でもEVで先手を取ろうと各国のメーカーが積極的な動きを示しています。今回は、国内市場で動きが活発化している商用車の電動（EV・FCV）化について最新動向をみていきます。

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2021年03月15日

新電力ネット運営事務局

日本の脱炭素社会実現へ、異業種のEV参入相次ぐ

循環型社会、脱炭素社会を目指す時代の流れとともに、近年、ガソリン車に比べて、参入障壁が低いことから、世界の名だたるIT・ハイテク企業がEVシフトを本格化させようとしています。こうした企業はEVと親和性の高い自動運転の分野で自社の技術を活かすことができます。“新しいモビリティ”としてスマホからEVへのシフトチェンジが起きており、ＥＶ市場の覇権争いが激化しています。今回は、世界の動向から日本の異業種参入の事例、そして日本のＥＶ化の課題について考えていきたいと思います。

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2021年01月31日

新電力ネット運営事務局

HEMSの未来を創るテスラ社がエアコン事業へ参入

2020年9⽉22⽇、米テスラ社が開いた株主総会に伴うイベントで、CEOであるイーロン・マスク氏は、「家庭⽤エアコン事業を来年始めるかもしれない。「より静かで効率が⾼く、省エネ性に優れたエアコンを作れると思う」と発言したことが注目されました。HEMSの未来を創るテスラ社がエアコン事業へ参入した背景について考えます。

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2021年01月13日

新電力ネット運営事務局

アップル社、2024年に電気自動車（EV）の生産開始を目指す

2020年12月、ロイター通信は米アップルが2024年の電気自動車（EV）の生産開始を目指し、車載電池技術の開発を進めていると報じました。実現すれば、既存の自動車大手にとっては脅威的な存在となるかもしれません。

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2020年04月07日

新電力ネット運営事務局

電気自動車による気候変動対策、世界の約95%のエリアで効果的、ケンブリッジ大学など発表

エクセター、ナイメーヘン、ケンブリッジ大学は3月、電気自動車への移行により世界の95%のエリアで脱炭素化が実現するとの最新の研究結果を発表しました。研究では発電方法の違いを考慮して、世界を59の地域に分割した上で詳細なシミュレーションが行われました。

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2020年02月13日

新電力ネット運営事務局

トヨタ自動車、船舶向けの燃料電池を初開発、再エネによる世界一周の航海を支援

トヨタ自動車は2月、トヨタの欧州事業を統括するToyota Motor Europeと共同で、燃料電池技術を初めて船舶向けに応用し、再エネで世界一周航海を目指しているフランスの「エナジー・オブザーバー号」向けのFCシステムを開発したと発表しました。

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2019年11月11日

新電力ネット運営事務局

環境省が「木から作る自動車」を公開、2016年に世界初始動したNCVプロジェクトの成果

環境省は「東京モーターショー2019」にブースを展開し、木から作る軽量化したコンセプトカーを展示しました。同時に、世界初となるGaNを用いた超省エネルギーコンセプトカーも同時公開しています。

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2019年08月07日

新電力ネット運営事務局

旭タンカーなど4社、EV船の開発に向けe5ラボ設立、2021年半ばまでに「世界初」のゼロエミッションタンカーを目指す

8月6日、旭タンカー、エクセノヤマミズ、商船三井、三菱商事の4社は、電気推進（EV）船の開発、およびEV船を中心とした新しい海運インフラサービスの構築に向けた戦略的提携に合意し、新会社「株式会社e5（イーファイブ）ラボ」を設立したと発表しました。

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2019年07月29日

新電力ネット運営事務局

太陽光の逆潮流をEVで抑制、入札で充電時間シフト、PV出力抑制量を約半減、電力コストは約2割減

科学技術振興機構（ＪＳＴ）は、早稲田大学と東京大学の研究グループにより、電気自動車保有者の充電時間帯に着目したオークション式エネルギーマネジメント手法が開発されたと発表しました。

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2019年03月28日

新電力ネット運営事務局

日本初、CO2ゼロの都市型通勤電車が実現、世田谷線の運行が再エネ100％に

東急電鉄は、東北電力、東急パワーサプライの協力により、水力および地熱のみで発電した再生可能エネルギー100％による世田谷線の運行を２０１９年３月２５日から開始すると発表しました。東急電鉄によると、都市型鉄軌道線における、日本初の再エネ１００％の電力による通年・全列車の運行になるとしています。

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2019年01月29日

新電力ネット運営事務局

世界初、紙の原材料でCO2減のコンセプトカー、金沢工業大学発表、2019年度に完成見込

環境省が進めるNCVプロジェクトの一環として、金沢工業大学は、外板や骨格部材を植物由来のCNFで製作した世界初のコンセプトカーの開発に取り組んでおり、2019年度中の完成を予定していると発表しました。

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2018年10月03日

新電力ネット運営事務局

急増する英国の電動自動車マーケット、日本メーカーがシェア6割に、英国の業界団体が発表

英国の業界団体であるSMMTは、今年に入り英国の購入者が新車登録した電動自動車の内、10台中6台が日本車であったと発表しました。英国で新車購入された日本メーカーの電動自動車は、2017年1～8月が45751台であったのに対し、2018年1～8月は54000台を超え、需要が昨年から18.5％増加しています。

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2018年09月21日

新電力ネット運営事務局

2050年までに電動自動車100％社会を目指す日本、エネルギーミックス以上の再エネ普及が重要に

自動車業界における今後の戦略については、現在「自動車新時代戦略会議」によって議論が進められています。パリ協定の2度シナリオ達成のためには、電動自動車の普及は重要であり、2050年には100％が電動化すると想定されます。また、ＥＶは発電電源の由来にＣＯ２排出量が左右されるため、再エネの普及も重要となってきます。

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2018年08月13日

新電力ネット運営事務局

年々と減少していくガソリンスタンド、EV充電器や水素ステーションのメリットとは

国内需要減少が続く中、燃料供給インフラの効率的な維持と次世代化が課題です。「次世代燃料供給インフラ研究会」では、化石燃料や電気、そして水素といった燃料供給インフラの在り⽅について検討が進められており、今回の記事では各々の特徴をまとめます。

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2018年08月01日

新電力ネット運営事務局

韓国初のPMSM搭載車両が運行開始、東芝インフラシステムズが納入、30％以上の省エネに

7月31日、東芝インフラシステムズは、同社が納入したPMSMを採用した新型車両5編成（40両）の運行が、韓国にて開始されたと発表しました。東芝インフラシステムズによると、韓国として初めてのPMSM搭載車両になるとしています。

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2018年07月13日

新電力ネット運営事務局

業界初、フォルクスワーゲンが電気自動車の「充電使いたい放題」プランを提供開始

フォルクスワーゲン グループ ジャパンは7月、NCS充電ネットワークが使える『Volkswagen 充電カード』を提供開始すると発表しました。NCSネットワークの充電ステーションをお得な料金で利用できるサービスであり、プレミアムプランでは業界初の使い放題プラン（充電）を利用することができます。

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2018年07月05日

新電力ネット運営事務局

太陽光発電で成層圏への到達を目指す有人航空機「SolarStratos」、米SunPower社が参画発表

近年、再生可能エネルギーを航空分野に応用する技術への期待が高まっています。こうした中、米国SunPower社は、「SolarStratos」プロジェクトに参画し、航空機に使用する全ての太陽電池セルを供給すると発表しました。

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2018年06月26日

新電力ネット運営事務局

電気のＦ１「フォミュラーＥ」とは、2018年から日産が日系自動車メーカーとして初参戦

「フォミュラーＥ」は、ファンが積極的に参画することのできる、100％電動パワートレインの性能を競い合うグローバルレースです。これまで「フォミュラーＥ」には、日系自動車メーカーの参戦はありませんでしたが、第5シーズンから日産自動車が初めて参戦すると発表しました。