電気自動車による気候変動対策、世界の約95%のエリアで効果的、ケンブリッジ大学など発表

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ライフサイクル全体における電気自動車の脱炭素効果、95%のエリアで有効

環境・健康問題への対策としてガソリン車から電気自動車（EV）への移行が国際的にも求められている中、車体の製造から廃棄までを考慮すると、気候変動への効果はあまりない、とする見解も一部の資料等でみられる状況です。

こうした中、エクセター、ナイメーヘン、ケンブリッジ大学による最近の研究では、たとえ電気がいまだ化石燃料に依存しているとしても、電気自動車は全体として二酸化炭素排出量を削減すると結論付けています。

研究では発電方法の違いを考慮して、世界を59の地域に分割した上で詳細なシミュレーションが行われました。研究者はライフサイクル全体の評価を実施し、各種自動車を使用したときに発生する温室効果ガス排出量だけでなく、生産チェーンと廃棄物処理においても計算しました。

その調査結果によると、世界の95％で電気自動車の方が従来のガソリン車よりも気候対策に対し優れていることが示されています。電気自動車からの全体排出量は、スウェーデンやフランスの場合はガソリン車よりも約70％低く、英国では約30％低くなっています。

しかし唯一の例外はポーランドのようなエリアであり、そうしたエリアでは発電は依然としてほとんどを石炭に頼っています。ポーランドは石炭の一種である「褐炭」の上に国土があるような国で、2018年度のデータでは石炭火力が電源の8割を占めます。つまり、そうしたエリアでは電気自動車の燃料となる電源のCO2排出量が多いため、ガソリン自動車との比較を元に気候変動対策効果はなしとの結論に至っています。

しかしながら、世界中でエネルギー生産の脱炭素化が進んでいるため、エクセター大学の上級著者であるJean-Francois Mercure博士は、「数件の例外的なケースはすぐになくなる」と述べています。例えば前述のポーランドについても、2030年には石炭が発電に占める割合を60%まで削減する計画を明示しています。

また、オランダのナイメーヘン大学の筆頭著者であるFlorian Knobloch博士は、「電気自動車や電気ヒートポンプが排出量を増加させるという考えは、本質的には間違いです。この洞察は政策立案者にとって非常に役立つはずです。」と述べました。

その他、ケンブリッジ持続可能性リーダーシップ研究所の共著者であるPablo Salas博士は、「低炭素イノベーションが経済関連セクターに及ぼす影響を理解することは、効果的な政策の開発にとって重要です。私たちの研究が、特にパリ協定の枠組みの下での新しい炭素目標の議論を中心に、ここ英国および海外の政策プロセスに情報を提供できることを願っています。」と述べています。

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執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センター

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