太陽光発電ビジネスに代わる注目のビジネスモデルを、動画教材でゼロから習得！！
今、エネルギー業界では系統用蓄電池ビジネスの話題が持ちきりです。固定価格買取制度（FIT）が実質的に終了し、新たな発電所の開発案件が減少する中、入れ替わるように登場したのが系統用蓄電池ビジネスです。金融機関は、系統用蓄電池を太陽光発電に代わる新たな投資先と期待を寄せています。
一方で、系統用蓄電池ビジネスは発電ビジネスよりモデルや収益の構造をイメージし難いことも否めません。「系統用蓄電池ビジネスは具体的に何をするビジネスなのか見当もつかない」「系統用蓄電池ビジネスは発電ビジネスよりも難しくノウハウを豊富に供えないと手を出すことができない」など、参入に二の足を踏む企業が少なくないのです。
日本は脱炭素の推進、エネルギーコストの低減などの課題を解決するために、再生可能エネルギーの導入を加速することは間違いありません。太陽光、風力発電という出力が変動する再生可能エネルギーの導入加速への対策として、系統用蓄電池のニーズは高まることでしょう。発電と電力小売の側面を併せ持つ系統用蓄電池ビジネスは、エネルギー事業者だけでなく、新規参入者にとって大きな利益をもたらす機会を与えることでしょう。
本講座では、系統用蓄電池ビジネスを基礎から体系的に解説します。ビジネスモデル、収入・費用の項目、導入時の検討項目、運用体制や教育方法、委託先の選定ポイントまで網羅しております。利益を上げるための方法や収益シミュレーションの作り方も解説します。
こんな方におすすめです
- 系統用蓄電池の導入を検討している企業
- 系統用蓄電池の導入を決定し、ビジネスモデルを構築している企業
- 系統用蓄電池ビジネスに出資、投資を検討している金融機関
- 系統用蓄電池事業のコンサルティングを行う企業
商品内容
※オンデマンドで自由な時間に何度でも視聴いただくことが可能です
出演
（株）AnPrenergy代表取締役
電力ビジネスが黎明期だった2009年から新電力支援サービスを手がけるエナリスやエプコで電源調達や需給管理を担当し、電力全面自由化を迎えた2016年に独立。電力市場の価格形成に関する専門的な見地から、電力ビジネス全般のコンサルティングを手がけ新電力100社以上を支援。現在では、大手電機メーカー、金融機関、自治体などを対象とした、エネルギーコストの削減や脱炭素化、再生可能エネルギーの導入などもサポートする。事業構想大学院大学非常勤講師。主な著書に「エネルギーの未来 2020-2029」（日経BP）がある。
| 発刊 / 配信日 | 2024年3月4日 | 商品形態 | 動画（解説動画 1日目～5日目） 1日目：系統用蓄電池ビジネスの全体像（19分24秒） 2日目：系統用蓄電池ビジネスの収益構造（52分27秒） 3日目：系統用蓄電池ビジネスの検討フロー（31分22秒） 4日目：系統用蓄電池ビジネスの実践的導入フロー（33分24秒） 5日目：系統用蓄電池ビジネスの運用方法と組織体制（33分33秒） PDFデータ（体裁：A4） 1日目：系統用蓄電池ビジネスの全体像（24頁) 2日目：系統用蓄電池ビジネスの収益構造（62頁) 3日目：系統用蓄電池ビジネスの検討フロー（28頁) 4日目：系統用蓄電池ビジネスの実践的導入フロー（34頁) 5日目：系統用蓄電池ビジネスの運用方法と組織体制（41頁) |
|---|---|
| 購入特典 | ・系統用蓄電池ビジネス導入、運用に関する無料相談（60分） ・「2024年系統用蓄電池5つの成功法則」（アーカイブ配信）の無料受講 ・系統用蓄電池ビジネスのモデル研究レポート （2022年度以降の主要な蓄電所設定事例集） |
| 価格 | 198,000円（税込み）※お支払い方法は、「銀行振込」になります。 |
| 製作 | 株式会社AnPrenergy 村谷敬（執筆・編集） Anti-Pradatorエネルギービジネス研究会員（3名） | 販売元 | エネルギー情報センター/RAUL株式会社 |
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備考
- 動画内で使用されている資料は、PDFファイルでのお渡しになりますPDFファイルは、印刷可能、編集不可
- お振込み確認後にメールにて、商品のダウンロードのご案内をお送りいたします
- 希望される方には、請求書および領収書をPDFデータにて発行させていただきます
- 適格請求書発行事業者の登録番号及び名称について【登録番号】T1011101055006【名称】RAUL株式会社 ※登録番号は、国税庁 適格請求書発行事業者公表サイトからもご確認いただけます。
