電力・エネルギーのニュース・コラム | NEWS
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ニュース・コラム一覧
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年10月23日
災害時などで注目を集めた蓄電池ですが、コロナ禍でも使いやすい蓄電池の開発が進んでいます。最近では持ち運べる蓄電池や仮設トイレとして活用できる蓄電池などがあります。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年10月08日
ブロックチェーンやウェアラブル端末など、世の中は「集中から分散」へのシフトと同時に、「大きいから小さい」へシフトしつつあり、電力・エネルギー分野も集中から分散へのシフトが加速していくと思われます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年09月25日
電気のデジタル化によって、電力の世界にも近い将来「電気をシェア（共有）」する時代、「エネルギーシェアの時代」がやってくるのではないかと考えています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年09月09日
これからはスマートメーターや家電のスマート、やスマートハウスによって我々の生活が大きく変わるだけでなく、それらテクノロジーの進化によって様々なビジネスやサービスが生まれるはずです。その核となるのが、ビッグデータの活用です。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年08月25日
世界的に猛威を振るっている新型コロナウイルスですが、収束してもまた新たな感染症が生じる可能性が高いです。そうした社会をこの機に変えようという「グリーンリカバリー」の考え方が、世界的に注目されています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年08月20日
私たちは、今から通信革命と同じような、またはそれ以上の世界的大変革の時代に突入しようとしているのです。その変革の波のキーワードとなるのが、今話題のＩｏＴ（アイオーティー：モノのインターネット化）です。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年07月30日
世の中がこれからデジタル化によって何かとっても味気ない世界になってしまうのではなく、デジタル化によって、今まで以上に豊かな社会が生まれます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年07月14日
「電気とエネルギーのこれから」に目を向けることで、まるでタイムマシンに乗って未来の世界を知ることができるように、「これからの世界の変化、大きな流れが見えますよ」ということをお伝えできればと思います。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年06月24日
電気は需要と供給のバランスが重要となります。電力会社がバランスを常に保てるよう努めていますが、電力需要の減少で再生可能エネルギーの供給超過となり、出力制御の実施が増えています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年05月19日
新型コロナウイルスの感染拡大の影響をきっかけに、原油価格が下落しました。下落の状況は現在も続いており、アメリカのシェールオイル業界との関係で、金融危機への発展も懸念されています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年05月12日
四つ葉電力から在宅応援電気料金プランの「ステイホームプラン」登場
四つ葉電力が在宅応援電気料金プランの「ステイホームプラン」を開始しました。基本料金は0円で、時間帯別の一つであるステイタイムは、1kWhあたりの単価が15円となっており、最大約50％安くなっています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年05月05日
国内メガバンク、3社とも新設石炭火力発電への投融資を停止、気候変動対策への対応強化
昨年の三菱UFJフィナンシャルグループの発表に続き、みずほフィナンシャルグループおよび三井住友フィナンシャルグループが新設の石炭火力へのファイナンスを原則停止する方針を公開しました。これにより、3大メガバンクが石炭火力への対応につき概ね足並みを揃えることとなりました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年04月17日
経産省、新型コロナ対策として電気・ガス事業者に支払い猶予等を要請、条件適合により1ヶ月繰り延べ
3月19日、経済産業省は「生活不安に対応するための緊急措置」（新型コロナウイルス感染症対策本部）を踏まえ、電気・ガス事業者に料金の支払いの猶予等を要請しました。この結果、多くの事業者が1ヶ月の支払い延長対応を行うこととなりました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年04月07日
電気自動車による気候変動対策、世界の約95%のエリアで効果的、ケンブリッジ大学など発表
エクセター、ナイメーヘン、ケンブリッジ大学は3月、電気自動車への移行により世界の95%のエリアで脱炭素化が実現するとの最新の研究結果を発表しました。研究では発電方法の違いを考慮して、世界を59の地域に分割した上で詳細なシミュレーションが行われました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年03月24日
日本初、エネマネ連動型EVカーシェアリング開始、充電電気の再エネ由来や比率見える化等で地域活性化
REXEVと湘南電力および神奈川県小田原市は、全国初となるエネルギーマネジメント連動型EVカーシェアリングの運用を開始しました。再エネ電源をEVに活用し、カーシェアリングと連動させることでライフサイクルを通じたCO2排出量の削減を目指すものとなります。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年03月13日
債権やローンを活用した再エネ・省エネ事業に要する資金調達、環境省ガイドライン改訂
日本においては環境省が、国際資本市場協会のグリーンボンド原則との整合性に配慮しつつ、グリーンボンドガイドラインを2017年3月に策定しました。策定後約３年が経過し、その間にグリーンボンド原則の改訂や、グリーンボンド発行事例の増加に伴う実務の進展等の状況変化が生じている中、2020年3月、グリーンボンドガイドラインの改訂版が新たに策定されました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年02月28日
2020年度のFIT制度、改正FITに続く抜本見直し、地域活用(自家消費、地域一体型)の要素が取り入れられる見込み
改正FIT法の成立から2年以上が経過し、再エネに関する状況も変化する中、再エネ特措法においては、2020度末までに、さらなるFIT制度の抜本見直しを行う旨が規定されています。これにより、今後のFIT認定に関して「地域活用要件（自家消費、地域一体型）」が求められるようになる見込みです。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年02月13日
トヨタ自動車、船舶向けの燃料電池を初開発、再エネによる世界一周の航海を支援
トヨタ自動車は2月、トヨタの欧州事業を統括するToyota Motor Europeと共同で、燃料電池技術を初めて船舶向けに応用し、再エネで世界一周航海を目指しているフランスの「エナジー・オブザーバー号」向けのFCシステムを開発したと発表しました。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年01月31日
世界に先駆け検討が進むワイヤレス給電の制度化検討、3パターンの周波数による運用が実現する可能性
今後IoT化が進み、各種センサの利用の増加が予想されるところ、空間伝送型ワイヤレス電力伝送システムがより重要になってくると考えられます。空間伝送型WPTシステムについては、各国とも制度化には至っていない状況であり、本記事では無線給電の実現可能性について見ていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2020年01月24日
再エネで電気以外の価値創出、「アンモニア」生成の可能性、名大が新型触媒を開発
名古屋大学は1月23日、エネルギー問題、再エネの利用に適した温和な条件下で、極めて高いアンモニア合成活性（生成速度）を示す新型触媒を開発しました。再エネを利用したアンモニア生産プロセスが実現できれば、世界規模でのエネルギー問題、食糧問題の解決に寄与することができます。
