電力・エネルギーのニュース・コラム
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ニュース・コラム一覧
一般社団法人エネルギー情報センター
2023年01月31日
2050年までのカーボンニュートラル社会の実現に向けて、建設業でも脱炭素の取り組みが注目されています。今回は、3回にわたって大手ゼネコンから中小企業まで幅広く脱炭素とデジタル活用について、最新の事例をご紹介します。1回目は脱炭素を求められる背景と現状についてです。
一般社団法人エネルギー情報センター
2023年01月24日
エネルギーデータを活用した先進的な取り組みをしているとして大阪ガスの紹介します（後編）。 キーワードは「ツナガル」設計・開発から設置、アフターフォローまで、一気通貫できる強みを活かしたIoT化を推進している。
一般社団法人エネルギー情報センター
2023年01月12日
東京都の2030年カーボンハーフに向けた取組、新築住宅への太陽光パネル設置義務化へ
昨年末に東京都で、全国で初めて新築戸建て住宅などに太陽光パネルの設置を義務づける条例が成立。これは、2030年までのカーボンハーフに向けた取組みの一部であり、都では2050年を見据えた大きな全体像を描いています。今回は、東京都の2030年カーボンハーフに向けた取組を紹介し、太陽パネルの循環について考えていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年12月23日
テスラや米スタートアップも事業拡大！再生可能エネルギーの大量導入を可能にする「VPP」がビジネスとして注目される理由
宮古島に日本最大級となるVPPがテスラ社の蓄電池によって構築されたことや、11月に米スタートアップ企業がVPP事業で170億円調達したことなどで、改めてVPPがビジネスとして注目されています。今回はその背景や理由について迫ります。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年12月13日
エネルギーデータを活用した先進的な取り組みをしている企業の４社目は大阪ガス。キーワードは「ツナガル」設計・開発から設置、アフターフォローまで、一気通貫できる強みを活かしたIoT化を推進している。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年12月07日
日本はポテンシャルが高い！？地熱発電を地域観光や企業の自家発電に活用
電力高騰や原発再稼働などがメディアで取りざたされている電力業界。カーボンニュートラル社会に向けて、これから考えれることは何か。今回は、日本にはまだポテンシャルのあるクリーンエネルギーの一つである地熱発電を取り上げ、国内外の事例をご紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年11月29日
中間選挙終えたアメリカ、気候変動対策やエネルギー政策の行方は？
発足から約2年、バイデン政権が掲げた気候変動対策は今どうなっているのか。今回は、中間選挙を終えたアメリカのエネルギー政策の動向や、民間企業の動向をご紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年11月15日
「ガスの見守り」から「家全体の見守り」へ。生活周りのプラットフォーム 事業を積極的に展開する東京ガスの取り組みの後編を紹介する。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年11月04日
蓄電池の世界市場が2兆円超に拡大、リユース蓄電池の活用も広がる
カーボンニュートラル社会を目指す中で、蓄電池は再生可能エネルギーの導入拡大に必要な調整力として、需要が一層拡大していくことが見込まれています。今回は蓄電池の最新動向として、EV普及を背景に広がる「リユース蓄電池」の活用に注目します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年10月28日
ソニー・ホンダモビリティ設立！高まるEVニーズで電力逼迫・充電スポット不足をどう防ぐのか？
10月にはソニー・ホンダモビリティの設立発表、テスラ社の売上が前年同月比56%増など、引き続きEVシフトの動きが活況です。国内では、EV普及を見据えて電力逼迫やインフラ不足を回避する新しい動きが出てきています。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年10月15日
「ガスの見守り」から「家全体の見守り」へ。生活周りのプラットフォーム 事業を積極的に展開する東京ガスの取り組みを前編、後編の2回にわたって紹介する。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年10月05日
「現象」にとらわれず、今後のエネルギー業界を大胆に考えてみる
「社会は今後どうなっていくのか」ビジネスを進めていく上でとても重要な視点です。エネルギー業界や社会全体はどのような方向に進んでいくのでしょうか。今回は、今後の社会の在り方について大胆に考えていきたいと思います。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年09月29日
三菱商事の洋上風力の入札案件や豊田通商の陸上風力開発など、風力発電関連のニュースが多く取り上げられています。再生可能エネルギーとして日本では太陽光に次ぐ導入ポテンシャルがある風力発電の最新の国内動向をご紹介。また、課題や解決のための取り組みについても取り上げます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年09月13日
エネルギーデータを活用した先進的な取り組みをしている企業の2社目はネコリコだ。「家と話すように暮らす」をコンセプトに事業者向けプラットフォームを提供。インターフェースにLINEを採用し、他社にない使いやすさを実現している。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年09月08日
世界で太陽光パネル廃棄に関する議論が加速。日本は24年にリサイクル義務化検討へ
今後、寿命を迎えた太陽光パネルの大量廃棄が起こるという懸念が世界中で広がっています。日本では、環境省が太陽光リサイクル義務化の検討にはいりました。そこで今回は、現状のリサイクル設備やパネル回収システムについてご紹介しながら、今後の廃棄・リサイクルの動きについて考えていきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年08月24日
脱炭素社会への移行期に注目されるトランジションファイナンスPart2 ～電力分野のトランジション・ロードマップとは
脱炭素へ一気に移行しづらい産業の取り組みを支援する目的で、動きが活発化している「トランジションファイナンス」。Part2では、電力分野での取り組みについて、トランジション・ロードマップとJERA社の事例についてご紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年08月17日
今回よりエネルギーデータを活用した先進的な取り組みをしている企業を紹介していきたい。第１社目は、東京電力パワーグリッド株式会社が60%、インフォメティス株式会社が40%を出資して2018年に設立したエナジーゲートウェイ（東京都港区）だ。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年08月05日
脱炭素社会への移行期に注目されるトランジションファイナンスPart1～政府が約20兆円規模の移行債を発行へ
日本郵政が国内初、200億円の移行債を発行してから、各業界企業で動きが進んでいる「トランジションファイナンス」。脱炭素へ一気に移行しづらい産業の取り組みを支援するものです。2回にわたってご紹介します。Part1では、その概要や企業事例についてご紹介します。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年07月26日
脱炭素社会実現に向けたGXリーグとはPart2～CO2排出量取引は実現できるか～
4月に賛同企業が公表されたGXリーグ。Part１では、その概要についてご紹介しました。今回はその中でも「CO2排出量取引」との関係に注目。CO2排出量取引制度のメリット・デメリットや、世界の動き、今後の動きについて考察していきます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2022年07月11日
エネルギーデータの可能性には、GAFA（Google、Amazon、Facebook、Apple）も 関心を示している。エネルギーデータを移動データ、金融データ、 流通データと掛け合わせることで様々なビジネスチャンスがあるからだ。 GAFAも参入してくる中、日本企業にも可能性があるのだろうか？
