法人向け 家庭向け

ノーベル賞の有力候補に日本人、ペロブスカイト太陽電池とは

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

ノーベル賞の有力候補に日本人、ペロブスカイト太陽電池とはの写真

9月20日、米国の科学情報企業であるクラリベイト・アナリティクスは、2017年の「クラリベイト・アナリティクス引用栄誉賞」を発表しました。ノーベル賞クラスと目される研究者が選出されており、日本人では「ペロブスカイト」を太陽電池に応用できることを発見した宮坂力氏が選ばれました。

ペロブスカイトを活用した、日本発の革新的太陽電池

今世紀に入り、地球環境問題はますます顕在化しています。さらにはエネルギーの安全確保の観点から、現在世界中でエネルギー政策の見直しが進んでいます。太陽光発電の大量導入が世界の潮流となる中、制度の後押しもあり、日本国内でも太陽光発電の普及が進んできました。

太陽電池は、太陽光のエネルギーを電気に変換するものです。新たな半導体材料の開発、素子構造の革新などにより、変換効率向上や低コスト化などが進められています。この太陽電池は、現状において、シリコン太陽電池やCIGSなどの無機系が一般的となっています。

これに対して、光吸収に有機材料を用いる太陽電池は有機系太陽電池と呼ばれ、低生産コスト・高柔軟性・軽量であること等を特徴とします。そうした特徴があるため、世界中の研究者が日々研究を行っています。

これら無機系と有機系の材料を組み合わせたものはハイブリッド型と呼ばれ、その中の代表的なものとしてペロブスカイト太陽電池があります。ペロブスカイト太陽電池は、日本では1990年代に発光材料として基礎研究で扱われました。

その後、桐蔭横浜大学の宮坂力氏がペロブスカイト太陽電池において、最初の光電変換の成功例を2009年に発表しています。ペロブスカイト太陽電池は、日本発の革新的太陽電池であり、日本・米国・欧州・中国・韓国等、世界中で研究開発競争が行われています。最近では、9月25日に東芝が、フィルム型のペロブスカイト太陽光発電で世界最高の変換効率10.5%を達成したと発表しています。[関連記事]。

2009年に発表された当時の変換効率は3.8%のため、一般的な太陽電池と比較して低い効率でしたが、2012年には2倍以上の10%を突破したことで世界中で研究開発が進みました。2016年には、米国NRELの認証値において22%を越える変換効率が報告されています(図1)。

太陽電池の変換効率の推移

図1 太陽電池の変換効率の推移 出典:National Renewable Energy Laboratory

ノーベル賞候補、日本からは化学分野において1名

9月20日、米国の科学情報企業であるクラリベイト・アナリティクスは、2017年の「クラリベイト・アナリティクス引用栄誉賞」を発表しました。ノーベル賞クラスと目される研究者が選出されており、日本人では「ペロブスカイト」を太陽電池に応用できることを発見した宮坂力氏が選ばれました。

今回の賞は2016年まで「トムソン・ロイター引用栄誉賞(ノーベル賞予測)」として発表されていたものです。学術論文の引用データ分析から、ノーベル賞クラスと目される研究者を選出し、その卓越した研究業績を讃える目的で発表されています。

2002年より毎年9月の発表が恒例化されており、今回は16回目となります。今回は22名が受賞し、日本からは、化学分野において桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授が選ばれました。「効率的なエネルギー変換を達成するためのペロブスカイト材料の発見と応用」において、今回の受賞となりました。

この続きを読むには会員登録(無料)が必要です。

無料会員になると閲覧することができる情報はこちらです
電力の補助金

補助金情報

再エネや省エネ、蓄電池に関する補助金情報を一覧できます

統計情報

統計情報(Excel含)

エネルギー関連の統計情報をExcel等にてダウンロードできます

電力入札

入札情報

官公庁などが調達・売却する電力の入札情報を一覧できます

電力コラム

電力コラム

電力に関するコラムをすべて閲覧することができます

電力プレスリリース

プレスリリース掲載

電力・エネルギーに関するプレスリリースを掲載できます

電力資格

資格取得の支援

電験3種などの資格取得に関する経済支援制度を設けています

はてなブックマーク

執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センターの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。

企業・団体名 一般社団法人エネルギー情報センター
所在地 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F
電話番号 03-6411-0859
会社HP http://eic-jp.org/
サービス・メディア等 https://www.facebook.com/eicjp
https://twitter.com/EICNET

関連する記事はこちら

電力小売全面自由化から10年 数字が語る制度と市場の現実【第2回】10年で広がった、「経営の期待」と「現場の実務」の距離の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2026年01月19日

新電力ネット運営事務局

電力小売全面自由化から10年 数字が語る制度と市場の現実【第2回】10年で広がった、「経営の期待」と「現場の実務」の距離

「自由化から10年」という節目を迎え、制度の成果や市場の成熟度をめぐる議論が活発化しています。 現場の会話をたどると、同じキーワードでも立場により意味がずれます。 たとえば、経営の「コスト削減」は現場では「業務負荷の増加」、制度側の「安定供給」は供給現場では「柔軟性の制約」として現れます。 第2回では、こうした変化のなかで生じている立場ごとの認識のずれを整理し、経営・現場・供給事業者という三つの視点から、なぜ議論が噛み合わないのかを構造的に考察します。

電力小売全面自由化から10年、数字が語る制度と市場の現実【第1回】数字の区切りに惑わされず、いまの制度と市場を見直すの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年12月31日

新電力ネット運営事務局

電力小売全面自由化から10年、数字が語る制度と市場の現実【第1回】数字の区切りに惑わされず、いまの制度と市場を見直す

「自由化から10年」という言葉が、各所で頻繁に取り上げられるようになりました。 しかし、制度の導入や市場設計の見直しが今も続いており、電力を取り巻く環境は「完成」に近づくどころか、なお変化の途上にあります。 本稿では、数字がもたらす完了感と、制度・市場の実態との間にあるずれを整理し、“節目”という言葉の意味をあらためて考えます。

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第5回】社会実装と中長期シナリオ 2030年代のロードマップと日本の戦略の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年12月27日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第5回】社会実装と中長期シナリオ 2030年代のロードマップと日本の戦略

これまで4回にわたり、核融合という次世代エネルギーの可能性を、研究・技術・制度の観点からたどってきました。長らく“夢のエネルギー”と呼ばれてきた核融合は、いま確実に社会の現実へと歩みを進めています。 最終回となる今回は、社会実装に向けたロードマップと、日本が描くべき中長期戦略を考えます。 核融合が“希望の象徴”で終わらず、私たちの暮らしに息づくエネルギーとなるために、次の時代に向けた道筋を描きます。

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第4回】制度設計・安全規制・地域産業化 社会実装に向けた最新動向の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年12月17日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第4回】制度設計・安全規制・地域産業化 社会実装に向けた最新動向

第1回では核融合の基本、 第2回では国内研究基盤、 第3回では民間企業による産業化の動きを整理してきました。 こうした技術・ビジネス面の進展を踏まえ、2025年後半には「社会実装」に向けた制度づくりや安全規制の検討が政府内や国際機関で動き始めています。国際基準への日本の参画や、地域での研究・産業活動の広がりなど、核融合を社会に組み込むための枠組み形成が進みつつあります。 本稿では、制度・安全・産業の三つの観点から、この転換点の現在地を整理します。

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第3回】民間企業が牽引する核融合ビジネスの現在地  国内外で加速する産業化の動きの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年11月30日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第3回】民間企業が牽引する核融合ビジネスの現在地 国内外で加速する産業化の動き

第1回では核融合の基本原理と方式を、第2回ではJT-60SAやLHDを中心に日本の研究基盤を整理してきました。近年は研究成果が民間へ移行し、実証炉開発や供給網整備が本格化しています。高温超伝導やAIなどの技術進展により小型化と効率化が進み、投資も拡大。本稿では国内外スタートアップの動向と商用化に向けた論点を整理します。

 5日間でわかる 系統用蓄電池ビジネス