法人向け 家庭向け

ペロブスカイト太陽電池の課題解決と今後の展望

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

ペロブスカイト太陽電池の課題解決と今後の展望の写真

前編では、ペロブスカイト太陽電池の基本的な特徴やそのメリットについて紹介しました。今回は、性能の安定性や材料に含まれる鉛の問題、エネルギー変換効率などの課題に対する最新の解決策や企業の取り組みを交えて解説します。

課題1: 性能が安定しない

ペロブスカイト太陽電池は、外部環境に敏感で、湿気や酸素、紫外線などの影響を受けやすいため、長期間にわたる安定した性能が課題です。湿気にさらされるとペロブスカイト層が分解し、発電効率が低下するため、屋外での長期利用には不安が残ります。

この課題を解決するため、積極的に取り組んでいるのが企業や研究機関です。たとえば、積水化学工業や東芝は、特殊な保護膜技術を開発し、湿気や酸素からペロブスカイト層を保護することで、太陽電池の耐久性を大幅に向上させることを目指しています。また、パナソニックホールディングスは、封止技術の改良に取り組んでおり、屋外での長期使用を可能にする耐久性の高いペロブスカイト太陽電池の商業化を目指しています。

政府施設におけるペロブスカイト太陽電池の率先導入に向けて 出典:環境省

さらに、国立研究開発法人 産業技術総合研究所(産総研)は、世界初となるペロブスカイト太陽電池自動作製システムを開発しました。このシステムは、基板電極の洗浄からペロブスカイト層やその他の層の積層、セルの分離までを全自動で行うものです。自動化により、研究者による作業誤差を排除し、太陽電池の性能ばらつきを抑制するとともに、最適な作製条件の探索を効率的に進められるようになりました。これにより、ペロブスカイト太陽電池の開発時間が短縮され、早期の実用化と高性能化が期待されています。

世界初となるペロブスカイト太陽電池自動作製システムを開発 出典:産総研

課題2: 材料に含まれる鉛の問題と環境への影響

ペロブスカイト太陽電池には、鉛や臭素などの有害物質が含まれており、これが環境リスクを引き起こす可能性があります。鉛は発電効率を高めるために重要な役割を果たしていますが、廃棄や製造時に適切に処理されないと、環境汚染や人体への悪影響が懸念されます。これらの有害物質は、正しい方法で処理される必要があり、実効性のある適切な処理方法を確立することが重要な課題です。

もし、産業廃棄物業者が太陽光パネルを不適切に処理すると、有害物質が漏出し、土壌や水質を汚染する可能性があります。実際に、環境省が全国122社の撤去解体事業者に対して行ったアンケート調査では、「処理先を増やしてほしい」「処理費用が高く発注者の負担が大きい」といった要望が挙げられています。このように、処理施設や適切な処理業者の整備、そして費用面での問題が解決されなければ、適切な廃棄処理が難しい現状があります。

また、ペロブスカイト太陽電池は複数の層で構成されており、すべての層を分離して有害物質を回収しなければならないため、廃棄やリサイクルのプロセスが複雑で手間がかかります。このことが、リサイクルの課題となっており、今後の技術的な進展が求められています。

このように、鉛や臭素などの有害物質が含まれているペロブスカイト太陽電池は、環境面でのリスクを軽減するため、適切な処理技術やリサイクルの仕組みを整備することが重要な課題となっています。

課題3: エネルギー変換効率の開発途上

ペロブスカイト太陽電池のエネルギー変換効率は急速に向上していますが、商業化に向けた課題は残っています。現在、実験室レベルではシリコン型太陽電池を上回る効率が達成されていますが、実際の使用環境でこの高効率を長期間維持するには、製造プロセスのばらつきや長期的な安定性の課題が解決される必要があります。

今後の展望と実用化への道

ペロブスカイト太陽電池の普及に向けた技術革新は、今後さらに加速することが期待されています。日本政府は2050年カーボンニュートラルの達成に向け、再生可能エネルギーの普及を推進しており、ペロブスカイト太陽電池もその重要な技術として注目されています。福島県での実証実験や、企業の技術開発の進展は、太陽電池の商業化に向けた重要なステップとなるでしょう。

さらに、世界各国でもペロブスカイト太陽電池の導入に向けた取り組みが進行中です。ヨーロッパやアジアでは、工場やビルの壁面、自動車などへの設置が進んでおり、発電の場所を大幅に広げる可能性があります。

まとめ

ペロブスカイト太陽電池は、次世代のエネルギー源として大きな可能性を秘めています。企業や研究機関による技術開発が進むことで、耐久性の向上や有害物質の問題が解決されれば、持続可能なエネルギー社会への移行が加速するでしょう。しかし、現時点では耐久性の課題や鉛を含む材料の環境リスク、そしてエネルギー変換効率のばらつきといったデメリットも残されています。これらの課題が克服されることで、ペロブスカイト太陽電池は再生可能エネルギーの主力技術として普及することが期待されます。

はてなブックマーク

執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センターの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。

企業・団体名 一般社団法人エネルギー情報センター
所在地 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F
電話番号 03-6411-0859
会社HP http://eic-jp.org/
サービス・メディア等 https://www.facebook.com/eicjp
https://twitter.com/EICNET

関連する記事はこちら

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第5回】社会実装と中長期シナリオ 2030年代のロードマップと日本の戦略の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年12月27日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第5回】社会実装と中長期シナリオ 2030年代のロードマップと日本の戦略

これまで4回にわたり、核融合という次世代エネルギーの可能性を、研究・技術・制度の観点からたどってきました。長らく“夢のエネルギー”と呼ばれてきた核融合は、いま確実に社会の現実へと歩みを進めています。 最終回となる今回は、社会実装に向けたロードマップと、日本が描くべき中長期戦略を考えます。 核融合が“希望の象徴”で終わらず、私たちの暮らしに息づくエネルギーとなるために、次の時代に向けた道筋を描きます。

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第4回】制度設計・安全規制・地域産業化 社会実装に向けた最新動向の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年12月17日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第4回】制度設計・安全規制・地域産業化 社会実装に向けた最新動向

第1回では核融合の基本、 第2回では国内研究基盤、 第3回では民間企業による産業化の動きを整理してきました。 こうした技術・ビジネス面の進展を踏まえ、2025年後半には「社会実装」に向けた制度づくりや安全規制の検討が政府内や国際機関で動き始めています。国際基準への日本の参画や、地域での研究・産業活動の広がりなど、核融合を社会に組み込むための枠組み形成が進みつつあります。 本稿では、制度・安全・産業の三つの観点から、この転換点の現在地を整理します。

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第3回】民間企業が牽引する核融合ビジネスの現在地  国内外で加速する産業化の動きの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年11月30日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第3回】民間企業が牽引する核融合ビジネスの現在地 国内外で加速する産業化の動き

第1回では核融合の基本原理と方式を、第2回ではJT-60SAやLHDを中心に日本の研究基盤を整理してきました。近年は研究成果が民間へ移行し、実証炉開発や供給網整備が本格化しています。高温超伝導やAIなどの技術進展により小型化と効率化が進み、投資も拡大。本稿では国内外スタートアップの動向と商用化に向けた論点を整理します。

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第2回】国内研究最前線 JT-60SAとLHDが描く日本の核融合ロードマップの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年11月24日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー  核融合の仕組みと可能性 【第2回】国内研究最前線 JT-60SAとLHDが描く日本の核融合ロードマップ

地上に“小さな太陽”をつくるという挑戦が、いま日本の研究現場で確実に動き始めています。 第1回では、核融合がどのようにエネルギーを生み出すのか、その基本原理や世界的な動向について整理しました。今回はその続編として、日本が持つ二つの主要研究拠点、「JT-60SA(大規模トカマク型装置)」と「LHD(ヘリカル方式の大型装置)」に焦点を当て、国内で進む最前線の取り組みを詳しく解説します。 どちらも世界トップクラスの規模と技術を誇り、2030年代の発電実証を目指す日本の核融合開発に欠かせない“橋渡し役”として国際的にも注目されています。

政府も注目する次世代エネルギー、核融合の仕組みと可能性  【第1回】核融合“超入門” 地上に「小さな太陽」をつくる挑戦の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2025年11月13日

新電力ネット運営事務局

政府も注目する次世代エネルギー、核融合の仕組みと可能性 【第1回】核融合“超入門” 地上に「小さな太陽」をつくる挑戦

地上に“小さな太陽”をつくる、そんな壮大な計画が世界各地で進んでいます。 核融合とは、太陽の内部で起きているように、軽い原子が結びついてエネルギーを生み出す反応のことです。燃料は海水から取り出せる水素の一種で、CO₂をほとんど出さず、石油や天然ガスよりもはるかに効率的にエネルギーを取り出すことができます。 かつては「夢の発電」と呼ばれてきましたが、近年は技術の進歩により、研究段階から実用化を見据える段階へと進化しています。 2025年6月当時は、高市早苗経済安全保障担当大臣のもと、政府が核融合推進を本格的に強化しました。 同月に改定された「フュージョンエネルギー・イノベーション戦略」では、研究開発から産業化までを一貫して支援する体制が打ち出されています。 今回はその第1回として、核融合の基本的な仕組みや核分裂との違い、主要な研究方式をわかりやすく解説します。

 5日間でわかる 系統用蓄電池ビジネス