航空機と衛星の特徴を併せ持つ太陽光ドローン「Zephyr」、成層圏を25日以上飛行
一般社団法人エネルギー情報センター
欧州の大手航空機メーカーAirbus社は8月、太陽光発電ドローン「Zephyr S」が25日23時間57分に及ぶ連続飛行に成功し、世界記録を達成したと発表しました。前回の世界記録が約14日だったため、10日以上の記録更新となります。
航空機と衛星の特徴を併せ持つ太陽光ドローン「Zephyr」
太陽光ドローン「Zephyr」は、欧州の大手航空機メーカーAirbus社が手がける高高度疑似衛星（HAPS）型の無人航空機（UAV）です。燃料は太陽光発電のみであり、平均高度21km（民間航空機の巡行高度（～10km））の成層圏を飛行します。航空機ではなく、そして衛星でもない「Zephyr」は、両方の側面を組み込んだ特徴を有します。
HAPSとは、成層圏で運用される飛行船、航空機、ドローン等を指します。通信衛星に比べて低コストであり、例えば地域ごとにWiFi環境を構築できる点がメリットの1つです。
「Zephyr」は、海上監視や、国境パトロール、通信、森林火災の検知など、幅広いソリューションを提供するために開発されました。衛星のように通信網を世界各地に提供しながら、数百マイルもの領域を長期間にわたり観測・監視することができます（図1）。
図1 「Zephyr」の概要 出典：Airbus
通常の航空機よりはるかに高い高度を飛ぶため、気象変化の影響を受けず、雲に遮られることなく太陽光発電が可能です。夜間は、バッテリに充電した電力を使って飛行を継続します。
「Zephyr」と同じ高度で飛行していた唯一の民間航空機はコンコルドで、軍用機でも高高度偵察機「U-2」と「SR-71 ブラックバード」だけでした。しかし、これらの航空機は給油が必要であり、長期間の任務には不向きです。その点「Zephyr」は太陽光発電を燃料としており、安価かつ長期間の飛行が可能です。
このような特徴を持つ「Zephyr」の初フライトが実施され、疑似衛星として25日以上の連続飛行に成功、世界記録を達成したとAirbus社が発表しました。7月11日に米国アリゾナ州で離陸した後、25日23時間57分におよび飛行を続けました。
Airbus社によると、これまでの最長記録は、数年前に「Zephyr」プロトタイプ機によって記録されたものとしています。その際の連続飛行記録は14日ほどであり、この時点で既に一般的な航空機よりも10倍も長かったとしています。
2種類の「Zephyr」、大型機は現在開発中
Airbus社は、「Zephyr S」と「Zephyr T」の2種類を設計しており、今回の世界記録は「Zephyr S」が達成しています。生産モデルの「Zephyr S」は、翼幅が25m、重さは75kg未満です。一方で、現在開発中の「Zephyr T」の翼幅は33m、重さは140kgと大型化しています。
この続きを読むには会員登録（無料）が必要です。
無料会員になると閲覧することができる情報はこちらです
執筆者情報
一般社団法人エネルギー情報センター
EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。
| 企業・団体名 | 一般社団法人エネルギー情報センター |
|---|---|
| 所在地 |
〒160-0022 東京都新宿区新宿２丁目９−２２ 多摩川新宿ビル3F |
| 電話番号 | 03-6411-0859 |
| 会社ＨＰ | http://eic-jp.org/ |
| サービス・メディア等 |
https://www.facebook.com/eicjp
https://twitter.com/EICNET |
関連する記事はこちら
一般社団法人エネルギー情報センター
2026年05月01日
2026年度以降のFIT動向を解析、事業用太陽光発電(地上設置)はFIT対象外、一部太陽光など前年比で異例の「単価上昇」電源も、再エネ賦課金は4.18円/kWhで前年比約5％増加
2026年度FIT制度は物価高を反映し一部価格を引き上げる一方、地上設置型太陽光は27年度に支援を終了します。単純な売電依存の時代は終わり、今後は蓄電池活用やPPA、VPP展開など、制度から自立した総合エネルギー事業への進化が生き残りの必須条件となります。
一般社団法人エネルギー情報センター
2025年10月31日
第一回ではペロブスカイト太陽電池の特性と政策背景を、第二回では実装課題・量産・標準化の現状をお伝えしました。 最終回となる本稿では、社会実装の具体像を描きます。建築外皮、街路インフラ、モビリティといった“都市空間そのもの”に発電機能を組み込むシナリオを軸に、系統・蓄電（BESS）との統合運用や、エネルギー安全保障・脱炭素への貢献を数値的な側面から読み解きます。 さらに、制度設計・金融支援・標準化の動向を踏まえ、日本が形成しつつある「都市型エネルギーエコシステム」の全体像を明らかにします。
一般社団法人エネルギー情報センター
2025年10月29日
前編では、ペロブスカイト太陽電池の特性と政策的背景、そして中国・欧州を中心とした世界動向を整理しました。 中編となる今回は、社会実装の要となる耐久性・封止・量産プロセスを中心に、産業戦略の現在地を掘り下げます。ペロブスカイト太陽電池が“都市インフラとしての電源”へ進化するために、どのような技術と制度基盤が求められているのかを整理します。特に日本が得意とする材料科学と製造装置技術の融合が、世界的な量産競争の中でどのように差別化を生み出しているのかを探ります。
一般社団法人エネルギー情報センター
2025年10月27日
中小企業が入れるRE100/CDP/SBTの互換ともいえるエコアクション21、GHGプロトコルに準じた「アドバンスト」を策定
GHGプロトコルに準じた「エコアクション21アドバンスト」が2026年度から開始される見込みです。アドバンストを利用する企業は電力会社の排出係数も加味して環境経営を推進しやすくなるほか、各電力会社側にとっても、環境配慮の経営やプランのマーケティングの幅が広がることが期待されます。
一般社団法人エネルギー情報センター
2025年10月18日
日本発！次世代ペロブスカイト太陽電池：フレキシブル発電が都市を変える 【第1回】背景と技術概要 — 何が新しいか／政策・投資の全体像／海外動向との比較
本記事は、2024年公開の「ペロブスカイト太陽電池の特徴とメリット」「ペロブスカイト太陽電池の課題解決と今後の展望」に続く新シリーズです。 耐久性や鉛処理、効率安定化といった技術課題を克服し、いよいよ実装段階に入ったペロブスカイト太陽電池。その社会的インパクトと都市エネルギーへの応用を、全3回にわたって取り上げます。
