出力46,199kWの地熱発電が稼働開始、10,000kWを超える大規模地熱は国内23年ぶり

2019年05月22日

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

出力46,199kWの地熱発電が稼働開始、10,000kWを超える大規模地熱は国内23年ぶりの写真

山葵沢地域においては、湯沢地熱社(電源開発と三菱マテリアル及び三菱ガス化学が共同出資により2010年4月に設立)が、2015年5月から山葵沢地熱発電所の建設を進めてきました。その後、2019年5月20日、電源開発などは同発電所の営業運転を開始したと発表しました。出力10,000kWを超える大規模地熱発電所の稼働は、国内では23年ぶりとなります。

国内で23年ぶりの大規模地熱発電所

日本の地熱発電は、当時の工業技術庁が1947年に地熱開発技術委員会を設立し、各事業者が調査等を開始したことにより普及が始まりました。

1966年には、日本初の地熱発電所として、松川地熱発電所が完成しています。その後の1970年代、2度にわたる石油ショックを契機とし、東北・九州地域を中心に発電所建設が相次ぎました。1996年には地熱発電設備50万kWを達成し、この間で日本の地熱発電技術は世界有数となりました。

さらなる普及の契機となったのは、2012年に始まった「固定価格買取制度」です。ただ、同制度により地熱発電所は順調に普及しているものの(50件以上)、その多くが中小規模の案件となっています。

こうした中、大規模案件としては、山葵沢地域(秋田県)や、安比地域(岩手県)において開発が進められてきました。これらはいずれも、NEDO地熱開発促進調査により、地熱資源の賦存が確認された地域です。

山葵沢地域においては、湯沢地熱社(電源開発と三菱マテリアル及び三菱ガス化学が共同出資により2010年4月に設立)が、2015年5月から山葵沢地熱発電所の建設を進めてきました(図1)。その後、2019年5月20日、電源開発などは同発電所の営業運転を開始したと発表しました。

位置図

図1 位置図 出典:電源開発

今回の発電所は、秋田県湯沢市の有望な地熱資源を活用して、発電出力46,199kWの発電を行うものです。出力10,000kWを超える大規模地熱発電所の稼働は、国内では23年ぶりとなります(図2)。

湯沢地熱社は、山葵沢地熱発電所の安定稼働を通じて、再生可能エネルギーの活用拡大に貢献するとしています。

この続きを読むには会員登録(無料)が必要です。

無料会員になると閲覧することができる情報はこちらです
電力の補助金

補助金情報

再エネや省エネ、蓄電池に関する補助金情報を一覧できます

電力料金プラン

料金プラン(Excel含)

全国各地の料金プラン情報をExcelにてダウンロードできます

電力入札

入札情報

官公庁などが調達・売却する電力の入札情報を一覧できます

電力コラム

電力コラム

電力に関するコラムをすべて閲覧することができます

電力プレスリリース

プレスリリース掲載

電力・エネルギーに関するプレスリリースを掲載できます

電力資格

資格取得の支援

電験3種などの資格取得に関する経済支援制度を設けています

はてなブックマークGoogle+でシェア

執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センターの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。

企業・団体名 一般社団法人エネルギー情報センター
所在地 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F
電話番号 03-6411-0859
会社HP http://eic-jp.org/
サービス・メディア等 https://www.facebook.com/eicjp
https://twitter.com/EICNET

関連する記事はこちら

進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100%タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年10月07日

新電力ネット運営事務局

進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100%タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。

2050年までのカーボンニュートラル、脱炭素実現に向けて、連日各自治体により「ゼロカーボンシティ」宣言が報道されています。この動きを宣言、表明だけでとどめず、具体的な取り組みにしてくためにはどういたら良いのでしょうか。今回は、先進的な4つの国内外の事例をご紹介していきます。

気候変動サミットで打ち出された13年度比46%減の目標。日本はどう実現していくのかの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年06月07日

新電力ネット運営事務局

気候変動サミットで打ち出された13年度比46%減の目標。日本はどう実現していくのか

アメリカのバイデン大統領が主催した気候変動サミットが4月22日から23日までオンラインにて開催されました。主要排出国の中国やインド・ロシアも含め、40の国と地域の首脳が参加しました。また、日本の菅首相が削減目標をこれまでの26%から46%に引き上げたことが注目されました。そこで今回は、各国の現状や削減目標、主な取り組みを見ていった後に、目標の実現に向けて、日本ではどのような取り組みがされ、どのような課題があるのかを考えていきたいと思います。

次世代エネルギーの目玉である水素と国内各社の最新の取り組みについての写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年04月11日

新電力ネット運営事務局

次世代エネルギーの目玉である水素と国内各社の最新の取り組みについて

CO2排出実質ゼロ、枯渇性化石燃料に頼らない脱炭素社会の実現を目指して世界が激しく動く中、次世代エネルギーの主役候補として脚光を浴びている水素。なぜ水素が注目されているのか、普及に向けた課題や、国内の最新の取り組みについてお伝えしていきます。

電力需要の減少で課題となる再生可能エネルギーの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2020年06月24日

新電力ネット運営事務局

電力需要の減少で課題となる再生可能エネルギー

電気は需要と供給のバランスが重要となります。電力会社がバランスを常に保てるよう努めていますが、電力需要の減少で再生可能エネルギーの供給超過となり、出力制御の実施が増えています。

台風15号による停電、約80%が太陽光発電の自立運転機能を活用、JPEA調査の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年10月28日

新電力ネット運営事務局

台風15号による停電、約80%が太陽光発電の自立運転機能を活用、JPEA調査

太陽光発電協会(JPEA)は、台風15号によって発生した大規模停電に際し、停電の規模が大きかった千葉県において「太陽光発電の自立運転機能」の活用についてのヒアリング調査を実施、10月17日に結果を発表しました。同調査のヒアリング対象は、JPEAの会員会社を通じて太陽光発電設備を設置している486件であり、調査期間は2019年9月20日(金)~10月10日(木)となります。