（発表日:2025年9月1日）

京都市郊外では太陽光発電と電気自動車の組み合わせで90%のCO2削減が可能に
─ 国内や他のアジア諸国・地域の都市部での適用効果にも期待 ─

【発表のポイント】
●1997年に「京都議定書（注1）」が採択された気候変動対策の象徴都市・京都市を対象に、屋根上太陽光発電（PV）と電気自動車（EV）の統合による環境改善効果を分析し、郊外住宅地で最大90%のCO2削減ポテンシャルと高い自給率を確認しました。
●京都市を対象に、東北大学が進める「SolarEV City構想（注2）」を都市区（1kmメッシュ）ごとに詳細解析しました。
●PV＋EVの組み合わせは、PV単独導入に比べてほぼ2倍のコスト削減効果がある可能性が示されました。

【概要】
人間の生産活動によって地球全体に二酸化炭素（CO2）に代表される温暖化ガスが増え続け、それが原因と思われる気候変動によって大規模な自然災害が起きています。そのため特にCO2排出量の大きい世界の都市部では、様々な気候変動対策が講じられています。

東北大学環境科学研究科の小端拓郎准教授らの研究チームは、1997年に「京都議定書」が採択された京都市を対象に、屋根に設置する太陽光発電と電気自動車を組み合わせた新しい都市モデル「SolarEV City構想」を分析しました。その結果、中心部では屋根の狭さから自給率が限られる一方、郊外の住宅地では最大で9割程度のCO2削減と高い自給率が可能になることが分かりました。さらに、電気自動車を電池として活用することで、従来の太陽光だけの場合に比べて約2倍のコスト削減効果も見込めます。京都から得られた知見は、日本や他の国々・地域の都市にも応用でき、持続可能な社会づくりに大きな示唆を与えるものです。

本成果は2025年8月20日に持続可能な都市の研究の専門誌Sustainable Cities and Societyに掲載されました。

《本プレスリリースの詳細は、以下のURLをご確認ください。》
https://www.tohoku.ac.jp/japanese/newimg/pressimg/tohokuuniv-press20250901_03_solar.pdf