蓄電池×新テクノロジー 第1回

2024年09月18日

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

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蓄電池×新テクノロジーについて第4回に渡ってお伝えします。

執筆者:一般社団法人エネルギー情報センター
理事 江田健二

富山県砺波市出身。慶應義塾大学経済学部卒業。アンダーセン・コンサルティング(現アクセンチュア株式会社)に入社。エネルギー/化学産業本部に所属し、電力会社・大手化学メーカ等のプロジェクトに参画。その後、RAUL株式会社を起業。主に環境・エネルギー分野のビジネス推進や企業の社会貢献活動支援を実施。一般社団法人エネルギー情報センター理事、一般社団法人CSRコミュニケーション協会理事、環境省 地域再省蓄エネサービスイノベーション委員会委員等を歴任。

記事出典:書籍『2時間でわかる 蓄電池ビジネスの未来: ウィズコロナ時代に拡大する20兆円市場に注目せよ!』(2020年)

AI、IoTとエネルギー産業

ここまで、スマートモビリティ、エネルギーマネジメント、スマートデバイスというテーマで蓄電池について考察してきました。最後にテーマとして取り上げたいのは、IoT、AI、ブロックチェーン、ドローン、ロボットなど、これから実用化・普及が拡大すると考えられる「新テクノロジー(デジタルテクノロジー)」の分野です。

今後この分野においても、蓄電池のニーズは高まっていくと考えられます。
そもそも、ここまでお話ししてきて皆さんもすでにお分かりのように、今や電力・エネルギー産業とデジタルテクノロジー、特にIoTは切り離せない存在となっています。

ここ数年で、エネルギー業界における「情報・データを活用する動き」は非常に活発化しています。発電所や送電網などの施設はセンサーやIoT機器、カメラを設置し、情報を収集しています。集めた情報をクラウドコンピュータに集約し、AIなどで分析することで、運用の効率化や予防、故障検知などに役立てているのです。
太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの分野でも、発電場所の選定や発電後の効率的な運用に、センサーやIoT機器で収集した天候データや、近隣の発電所の発電実績などを活用しています。

また、災害で故障した電柱や計器の状況把握にセンサーやカメラを活用し、早期復旧を目指す取り組みも進んでいます。情報の活用による発電・送電施設の運営コストの削減は、家庭や企業に販売するエネルギーコストの低減につながります。
今、日本だけでなく世界規模で、脱炭素化・電化の加速や、太陽光発電・蓄電池などのエネルギー利用ニーズが多様化しています。そのためにAIやIoTといったデジタル技術の発展と課題解決が重要となってきます。

電力・エネルギー産業&ビジネスの分野では、デジタル技術の進展によるIoTとの連携やデータ活用ニーズのさらなる拡大が予想されます。そしてネットワークに接続したコミュニティーグリッドといった様々な形態のマイクログリッド(既存の大規模発電所からの送電電力にほとんど依存せずに、エネルギー供給源と消費施設をもつ小規模なエネルギー・ネットワーク)が出現します。そうした流れの中で重要な役割を果たすのが蓄電池なのです。

ドローンに期待される役割とは

これから世界的にIoTやAI技術が進化・普及することによって、ロボットやAI搭載型の新しいデジタル機器も増えていくでしょう。地球上に電気エネルギーを動力とするマシンが膨大に増えていくのです。そんな中、注目すべきは何といってもドローンです。
ドローンは今後急速に普及するデジタル機器の中でもかなり電気を消費するモノの一つです。今後ドローンがさらに普及していくためには、電力コストがもっと下がる必要がありますが、同時に、蓄電池の技術的進歩の向上も求められます。
ドローンはスマートフォンなどと連動することにより、その利用価値・用途が無限に広がっていきます。現在ドローンにどのような役割が期待されているのかを整理してみましょう。

  1. 物流/配送
  2. ドローンは、モノを運ぶ物流・配送の分野で大きな貢献を果たすことになるでしょう。ドローンを使った次世代の物流・配送システムの実証も進んでいます。

  3. 監視/点検
  4. 高い建物や巨大な屋外設備など、人が事故のリスクを負いながら長時間かけて行っている監視・点検作業をドローンが行ってくれるようになります。

  5. 災害救助
  6. 山や海などでの遭難現場や、地震や台風などの天災や災害発生時に、搭載されたカメラやセンサーで状況調査や人命救助の手助けを行います。

  7. 農業
  8. 広大な農場を監視して作物の生育状況や問題をチェックしたり、肥料や農薬を散布したり、IT農業(スマートアグリ)の効率化に貢献します

  9. 自然環境のリサーチ
  10. 上空や森林地帯など、気象観測や環境調査などを行うことができます。極地エリアの自然環境、状況を今まで以上に細かく調査しデータを集めることができます。

  11. 映像撮影
  12. 今まで人間が撮影できなかったような映像を撮影することができます。今後は報道映像などジャーナリズムの分野での活躍が期待されています。

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EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。

企業・団体名 一般社団法人エネルギー情報センター
所在地 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F
電話番号 03-6411-0859
会社HP http://eic-jp.org/
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