（発表日:2024年8月6日）

住宅設備機器市場に関する調査を実施（2024年）

2023年度の主要住宅設備機器（水まわり設備機器＋水まわり関連設備機器＋創エネ関連設備機器）市場規模は前年度比2.3%増の1兆9,868億円

〜水まわり設備機器市場はメーカーの価格改定効果が市場拡大に寄与、創エネ関連設備機器市場は再エネ電力の自家消費需要拡大がプラス要因に〜

株式会社矢野経済研究所（代表取締役社長:水越孝）は、国内の住宅設備機器市場を調査し、現況、参入企業の動向、および将来展望を明らかにした。

＊グラフ資料は添付の関連資料を参照

1. 市場概況

2023年度の主要住宅設備機器（水まわり設備機器＋水まわり関連設備機器＋創エネ関連設備機器）の市場規模は、前年度比2.3%増の1兆9,868億円と推計した。

新設住宅着工戸数（国土交通省）は減少傾向にあり、住宅設備機器市場の3分野共に中長期的には成長の阻害要因となる。しかしながら、2023年度の水まわり設備機器市場は原材料費高騰に伴うメーカーの価格改定効果により、前年度比2.2%増となった。創エネ関連設備機器市場は、太陽光など再生可能エネルギー（以下、再エネ）由来電力の自家消費需要の拡大で、家庭用蓄電システムや住宅用太陽光発電システム（PV:Photovoltaic）が好調となり、同8.1%増となった。一方、水まわり関連設備機器市場は、コロナ禍の巣ごもり需要の減少や流通在庫の増加などの影響で同1.5%減となった。

2. 注目トピック

■住宅設備機器市場は高効率給湯器が成長ドライバーに

2021年に閣議決定された第6次エネルギー基本計画では、2030年度以降に新築される住宅について、「ZEH(※1)基準の水準の省エネルギー性能の確保」「太陽光発電設備の設置率6割」が目標として示された。また、改正建築物省エネ法（建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律）が段階的に施行されており、2025年4月には戸建住宅を含むすべての建築物において、省エネ基準への適合が義務化される。

そのような状況下で、資源エネルギー庁によると家庭のエネルギー消費量の約3割は給湯が占めることから、高効率給湯器の普及促進が課題となっている。高効率給湯器のなかでも、エコキュート(※2)、ハイブリッド給湯器(※3)については、太陽光発電による余剰電力の活用先としても有望視されている。

近年、太陽光による発電量が増える晴天時に、電力の需給バランスを一致させるため、発電の出力を抑える"出力抑制"が頻発している。電気のムダとも言える出力抑制を防ぐためには、太陽光発電システムを導入している住宅（家庭）において余剰電力を活用する、すなわち自家消費の促進が有効とされている。そこで、エコキュートやハイブリッド給湯器を設置し、昼間の余剰電力を使用してお湯を沸き上げることで、再エネ発電電力を無駄なく活用しようとする動きが活発化している。エコキュート市場、ハイブリッド給湯器市場は今後、再エネ普及促進に連動し、拡大していくことが期待される。

※1.ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス:Net Zero Energy House）とは、断熱性能の向上等により大幅な省エネルギーを実現させた上、太陽光発電などの再生可能エネルギーの導入などにより、年間のエネルギー収支をゼロ以下にすることで、カーボンニュートラルの実現に寄与する住宅を指す。

※2.自然冷媒（CO2）によって吸収された空気を圧縮、高温化し、その熱でお湯を沸き上げるヒートポンプ式の給湯器。

　「エコキュート」は、関西電力株式会社の登録商標（給湯器メーカーや電力会社が推奨する愛称）です。

※3.エコキュートと潜熱回収型給湯器（エコジョーズ）を組み合わせた給湯器。基本はヒートポンプで沸き上げ、給湯需要が高まるタイミングではエコジョーズを併用する。

《本プレスリリースの詳細は、以下のURLをご確認ください。》
https://release.nikkei.co.jp/attach/676214/02_202408061104.pdf