環境・CSR投資をお考えの方へ

環境クライテリア・レーティング

調査目的

人口増加や経済成長に伴い環境負荷への懸念が高まる中、各国の金融機関はPRIや赤道原則等への署名を迫られています。日本においても年金機構やメガバンク等が署名しており、ESG/SRI投資の知名度も高まりつつあります。このような環境の中であっても、日本国内においては各企業が取り組むCSR活動を一覧で把握できるフォーマットは少ないです。

そこで、当社団のインターンシップに参加した学生の皆さまに、各企業の持続可能社会実現への取り組み度合いを調査・レーティングしてもらいました。

実施概要

CSRレポートやアニュアルレポート・HP等ウェブ上でのCSR活動をレーティングします。公平性を期するため一定のクライテリアを基に調査してもらいます。レーティングの項目は大きく環境・社会・ガバナンスに分かれ、それぞれの総合評価が企業としての持続可能性社会実現への取り組み度合いの目安となります。

環境クライテリア

2022年度
企業 環境
(33点)
社会
(33点)
ガバナンス
(34点)
合計
(100点)
2020年度
企業 環境
(33点)
社会
(33点)
ガバナンス
(34点)
合計
(100点)
2019年度
企業 環境
(33点)
社会
(33点)
ガバナンス
(34点)
合計
(100点)
2018年度
企業 環境
(33点)
社会
(33点)
ガバナンス
(34点)
合計
(100点)
2017年度
企業 環境
(33点)
社会
(33点)
ガバナンス
(34点)
合計
(100点)
2016年度
企業 環境
(33点)
社会
(33点)
ガバナンス
(34点)
合計
(100点)
2015年度
企業 環境
(33点)
社会
(33点)
ガバナンス
(34点)
合計
(100点)