ポルシェ初の電気自動車「Taycan」、2019年から生産予定、日本では2020年に発売

2018年06月13日

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

ポルシェ初の電気自動車「Taycan」、2019年から生産予定、日本では2020年に発売の写真

Porscheはブランド誕生70周年の記念イベントにて、同社初のEVスポーツカーの名称を「Taycan」に決定したと発表しました。2022年までに、電動車と関連技術に60億ユーロを投資し、そのうち5億ユーロを「Taycan」派生車種の開発に投じるとしています。

ポルシェ、2025年までに50%を電動自動車とする目標

ポルシェは全世界で2025年までにモデルラインナップの50%を電動化する目標を掲げており、これまでも積極的に電動化に取り組んできました。1900年のパリ万博で、世界初の走行可能なフルハイブリッドカー「ローナーポルシェ」を発表し、その後「918スパイダー」、「カイエンS」、「Eハイブリッド」、「パナメーラS Eハイブリッド」、そして「919ハイブリッド」などを発表しています。

現在ポルシェでは、「パナメーラ」の4モデルと、欧州では発売されている「カイエン」の1モデルを含めると、すでに5モデルの電動車を市場に導入しています。これを2025年までに、全モデルラインナップのうち、50%を電動自動車とする目標を掲げています。

ポルシェ初の純電気駆動システムを搭載する「ミッションE」は、2015年のフランクフルト・モーターショーで初めて発表されました。その後、2018年のジュネーブ・モーターショーでは、派生版である「ミッションEクロスツーリスモ」が公開されました。

「ミッションE」は電気自動車でありながら、440kW(600PS)のシステム出力により、静止状態から100km/hまで3.5秒未満での加速を実現しています。

実用性の面でネックとなる航続距離も、最大500km以上(NEDC準拠)を達成しており、利便性も兼ね備えた電気自動車といえます。この「ミッションE」について、ポルシェはブランド誕生70周年の記念イベントにて正式名称を「TAYCAN」に決定したと発表しました(図1)。

「活発な若い馬」という意味を持つ「TAYCAN」は、2019年より生産開始予定となっています。なお、日本国内の販売開始は2020年となる予定です。

電気自動車「Taycan」

図1 電気自動車「Taycan」

2022年までに、電動車と関連技術に60億ユーロを投資

この続きを読むには会員登録(無料)が必要です。

無料会員になると閲覧することができる情報はこちらです
電力の補助金

補助金情報

再エネや省エネ、蓄電池に関する補助金情報を一覧できます

電力料金プラン

料金プラン(Excel含)

全国各地の料金プラン情報をExcelにてダウンロードできます

電力入札

入札情報

官公庁などが調達・売却する電力の入札情報を一覧できます

電力コラム

電力コラム

電力に関するコラムをすべて閲覧することができます

電力プレスリリース

プレスリリース掲載

電力・エネルギーに関するプレスリリースを掲載できます

電力資格

資格取得の支援

電験3種などの資格取得に関する経済支援制度を設けています

はてなブックマークGoogle+でシェア

執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センターの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

新電力ネット運営事務局

EICは、①エネルギーに関する正しい情報を客観的にわかりやすく広くつたえること②ICTとエネルギーを融合させた新たなビジネスを創造すること、に関わる活動を通じて、安定したエネルギーの供給の一助になることを目的として設立された新電力ネットの運営団体。

企業・団体名 一般社団法人エネルギー情報センター
所在地 東京都新宿区新宿2丁目9−22 多摩川新宿ビル3F
電話番号 03-6411-0859
会社HP http://eic-jp.org/
サービス・メディア等 https://www.facebook.com/eicjp
https://twitter.com/EICNET

関連する記事はこちら

活性化する商用車の電動化!物流を変える商用EV市場の最新動向。の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年11月05日

新電力ネット運営事務局

活性化する商用車の電動化!物流を変える商用EV市場の最新動向。

欧州連合(EU)が2035年にガソリン車の販売を事実上禁止する方針を打ち出すなど、世界各国によるEVシフトの動きは加速の一途をたどっています。欧米メーカーだけでなく、中国勢もコスト力で存在感を見せています。ASEANやインドなどの新興国市場でもEVで先手を取ろうと各国のメーカーが積極的な動きを示しています。今回は、国内市場で動きが活発化している商用車の電動(EV・FCV)化について最新動向をみていきます。

日本の脱炭素社会実現へ、異業種のEV参入相次ぐの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年03月15日

新電力ネット運営事務局

日本の脱炭素社会実現へ、異業種のEV参入相次ぐ

循環型社会、脱炭素社会を目指す時代の流れとともに、近年、ガソリン車に比べて、参入障壁が低いことから、世界の名だたるIT・ハイテク企業がEVシフトを本格化させようとしています。こうした企業はEVと親和性の高い自動運転の分野で自社の技術を活かすことができます。“新しいモビリティ”としてスマホからEVへのシフトチェンジが起きており、EV市場の覇権争いが激化しています。今回は、世界の動向から日本の異業種参入の事例、そして日本のEV化の課題について考えていきたいと思います。

HEMSの未来を創るテスラ社がエアコン事業へ参入の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年01月31日

新電力ネット運営事務局

HEMSの未来を創るテスラ社がエアコン事業へ参入

2020年9⽉22⽇、米テスラ社が開いた株主総会に伴うイベントで、CEOであるイーロン・マスク氏は、「家庭⽤エアコン事業を来年始めるかもしれない。「より静かで効率が⾼く、省エネ性に優れたエアコンを作れると思う」と発言したことが注目されました。HEMSの未来を創るテスラ社がエアコン事業へ参入した背景について考えます。

アップル社、2024年に電気自動車(EV)の生産開始を目指すの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年01月13日

新電力ネット運営事務局

アップル社、2024年に電気自動車(EV)の生産開始を目指す

2020年12月、ロイター通信は米アップルが2024年の電気自動車(EV)の生産開始を目指し、車載電池技術の開発を進めていると報じました。実現すれば、既存の自動車大手にとっては脅威的な存在となるかもしれません。

電気自動車による気候変動対策、世界の約95%のエリアで効果的、ケンブリッジ大学など発表の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2020年04月07日

新電力ネット運営事務局

電気自動車による気候変動対策、世界の約95%のエリアで効果的、ケンブリッジ大学など発表

エクセター、ナイメーヘン、ケンブリッジ大学は3月、電気自動車への移行により世界の95%のエリアで脱炭素化が実現するとの最新の研究結果を発表しました。研究では発電方法の違いを考慮して、世界を59の地域に分割した上で詳細なシミュレーションが行われました。