太陽光発電システム搭載住宅のゼロエネルギー邸が59%、蓄電池で自給率倍増

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太陽光発電システム住宅の約6割がゼロエネルギーを達成

積水化学工業による調査の対象は、2014年1月～12月に入居済みである太陽光発電とHEMSを搭載したセキスイハイム（全国の3078邸）です。HEMSデータを活用し、2015年1月～12月の消費電力量・発電電力量・電力量収支を分析した内容です。

ゼロエネルギー達成度は、「①家電込みゼロエネルギー」「②ZEH相当」「③Nearly ZEH相当」「④非ZEH」の４つの区分で評価されます。評価区分に利用されている「ZEH」とは、「ネット・ゼロ・エネルギー」の略であり、太陽光発電などの利用により、年間の一次エネルギー消費量が正味で「ゼロ」になる住宅を指します。各評価項目の概要については、下記をご参照ください。

①家電込みゼロエネルギー

発電電力量＞家電・調理を含む総消費電力量

②ZEH相当

ZEH達成度＝発電量／（総消費電力－家電消費電力）が100％以上のものから①を除いたもの

③Nearly ZEH相当

ZEH達成度＝発電量／（総消費電力－家電消費電力）が75％～99％のもの

④非ZEH

①②③に該当しないもの

上記の中で、ゼロエネルギー邸と呼べる分類は、「①家電込みゼロエネルギー邸」と「②ZEH相当邸」です。この２つを達成した住宅の割合を見ると、①家電込みゼロエネルギー邸が32％（前年度17％）、②ZEH相当邸が27％（同30％）に達していることが判明、太陽光発電システム搭載邸の約6割がゼロエネルギーを達成する結果となりました（図1）。

図1　各評価区分の割合　出典:積水化学工業

「家電込みゼロエネルギー邸」の年間光熱費は約18万円の黒字

ゼロエネルギー邸の光熱費を見てみると、「家電込みゼロエネルギー」については、中央値が太陽光容量で7.92kW、売電で年間収入27万7537円、買電で支出9万9008円となり、光熱費の収支はプラス17万8530円となりました。「ZEH相当以上邸」については、中央値が太陽光容量で5.94kW、売電で年間収入19万8431円、買電で支出8万9061円となり、光熱費の収支はプラス8万9061円となります。

全体的な傾向としては、太陽光発電の容量が増加するほど「ZEH」に近くなり、結果として売電収入が増し、買電金額が下がるといった結果となっています（図2）。

蓄電池活用で、電力自給率が42％と倍増

積水化学工業が搭載している蓄電池はグリーンモード（自立優先モード）、経済モード（経済優先モード）、非常運転モード（停電時モード）の3つのモードで運転ができます。蓄電池を搭載した住宅を対象とした検証では、グリーンモードの利用では電力自給率が中央値で19％となっています。太陽光発電の電力を直接利用する形では23％となるので、蓄電池利用の19％を加えると42％となり、自給率がほぼ倍増する結果となります（図3）。

固定価格買取制度の期間終了に向け、蓄電池を推進

現状では太陽光発電の電力ほぼ固定価格買取制度（FIT）利用ですが、今後はFIT単価の低下により、電力の活用方法が多様になっていくと想定されます。特に、現状でFITの適用を受けている太陽光発電の期限が切れた際には、FITとは別の大きな市場が生まれる可能性もあり、積水化学工業では蓄電池の搭載を推進していく方向です。

例えば、3月9日に積水化学工業は「安全・長寿命・高容量」を同時に実現した大容量フィルム型リチウムイオン電池（図4）の開発を完了したと発表しており、今後の蓄電池普及が期待されます（図4）。「大容量フィルム型リチウムイオン電池」では、住宅メーカーへの採用に向けて2016年度の出荷を、車載分野では2020年以降の参入を目指しています。

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執筆者情報

一般社団法人エネルギー情報センター

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