（発表日:2023年9月12日）

屋根上太陽光発電とEVの活用が都市の脱炭素化に大きく貢献と試算
─ イル・ド・フランス全体でCO2排出量最大76%減に─

【発表のポイント】

● 2050年カーボンニュートラルを実現するには、都市の脱炭素化を急ぐ必要があります。

● フランス・パリにおいて屋根上太陽光発電と電気自動車（EV）を蓄電池として活用する「SolarEV シティー構想（注1）」で、都市の脱炭素化にどの程度貢献できるかフランスの研究所と試算しました。

● パリは、周辺地域イル・ド・フランスと一体としてSolarEV シティーを構築することで効率的な脱炭素化につながると考えられます。

【概要】

パリ協定（注2）での温度目標の達成のために、急速な温暖化と気候変動を最小限にするには、2050年までにカーボンニュートラル（注3）を実現する必要があります。そのためには、化石燃料の使用をやめ、発電コストが化石燃料より安くなった再生可能エネルギーを最大限活用する必要があります。SolarEV シティー構想は、屋根上PVを最大限活用し普及の進むEVを蓄電として都市スケールで活用するものです。分析の結果、パリは、面積当たりのエネルギー需要が高いため屋根上PVで賄えるエネルギーが限られますが、周辺地域のイル・ド・フランス全体として、屋根上PVとEVを蓄電池と使用するシステム（SolarEV シティー）を構築することで、最大23%程度のエネルギーコストの削減しつつ、電力と乗用車の運転に伴うCO2排出の最大76%削減に繋がることが分かりました。パリだけではPV+EV システムは最大31%の電力供給（EV含む）に限られますが、郊外を含むイル・ド・フランスでは最大60%程度の電力供給が可能となります。

本研究成果は8月25日、エネルギー分野の専門誌Applied Energyに掲載されました。

※以下は添付リリースを参照

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添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/661913/01_202309121228.pdf