電力ニュース・コラム

再エネのニュース・コラム一覧

2024年度にも国内で初導入が計画される潮流発電。世界の先進的な事例や、その仕組みと可能性とは!?の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2023年08月17日

新電力ネット運営事務局

2024年度にも国内で初導入が計画される潮流発電。世界の先進的な事例や、その仕組みと可能性とは!?

排他的経済水域世界第6位という海洋国である我が国において、海洋エネルギーは大きなポテンシャルを有しています。潮流発電は一定の規則性を持った潮汐力により、年間を通じて安定的で、予測可能な発電方式であることから今後の可能性として期待がされます。今回は、潮流発電(潮汐力発電)について紹介します。

太陽光パネルの廃棄とリユース・リサイクルの現状と課題の写真

一般社団法人 環境エネルギー循環センター(EECC)

2023年07月31日

EECC運営事務局

太陽光パネルの廃棄とリユース・リサイクルの現状と課題

導入が進んだ太陽光パネルの廃棄に関する問題について、政府が検討会を通じで業界団体にヒアリングをしています。その中で、実態が浮き彫りになってきた太陽光パネルのリユース・リサイクルの現状と課題についてご紹介します。

日本はポテンシャルが高い!?地熱発電を地域観光や企業の自家発電に活用の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2022年12月07日

新電力ネット運営事務局

日本はポテンシャルが高い!?地熱発電を地域観光や企業の自家発電に活用

電力高騰や原発再稼働などがメディアで取りざたされている電力業界。カーボンニュートラル社会に向けて、これから考えれることは何か。今回は、日本にはまだポテンシャルのあるクリーンエネルギーの一つである地熱発電を取り上げ、国内外の事例をご紹介します。

風力発電の最新の国内動向や、課題と解決策についての写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2022年09月29日

新電力ネット運営事務局

風力発電の最新の国内動向や、課題と解決策について

三菱商事の洋上風力の入札案件や豊田通商の陸上風力開発など、風力発電関連のニュースが多く取り上げられています。再生可能エネルギーとして日本では太陽光に次ぐ導入ポテンシャルがある風力発電の最新の国内動向をご紹介。また、課題や解決のための取り組みについても取り上げます。

世界で太陽光パネル廃棄に関する議論が加速。日本は24年にリサイクル義務化検討への写真

一般社団法人 環境エネルギー循環センター(EECC)

2022年09月08日

EECC運営事務局

世界で太陽光パネル廃棄に関する議論が加速。日本は24年にリサイクル義務化検討へ

今後、寿命を迎えた太陽光パネルの大量廃棄が起こるという懸念が世界中で広がっています。日本では、環境省が太陽光リサイクル義務化の検討にはいりました。そこで今回は、現状のリサイクル設備やパネル回収システムについてご紹介しながら、今後の廃棄・リサイクルの動きについて考えていきます。

太陽光発電の適地を見出す取り組みPart2 農業用ため池のポテンシャル!の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2022年06月09日

新電力ネット運営事務局

太陽光発電の適地を見出す取り組みPart2 農業用ため池のポテンシャル!

カーボンニュートラル達成に向けたさらなる再生可能エネルギー導入と適地減少を解決するために、水上太陽光発電にも注目が集まっています。そこで今回は、補助事業の内容と水上太陽光発電の事例をご紹介します。

太陽光発電の適地を見出す取り組みPart1 注目のソーラーカーポートに迫る!の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2022年05月27日

新電力ネット運営事務局

太陽光発電の適地を見出す取り組みPart1 注目のソーラーカーポートに迫る!

2030年度の温室効果ガス46%削減(2013年度比)目標の達成に向けて、太陽光発電設備の適地に関する議論が活発化しています。今回は、太陽光発電の適地を見出す取り組みPart1として、現在注目されているソーラーカーポートについて先進的な事例を交えてご紹介していきます。

いよいよ来年4月スタート!FIP制度とアグリゲーションビジネスの広がりの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年12月30日

新電力ネット運営事務局

いよいよ来年4月スタート!FIP制度とアグリゲーションビジネスの広がり

2021年も年の瀬となりましたが、来年の電力業界の大きな動きとして、2022年4月からFIP制度及び、アグリゲーターライセンス制度のスタートがあります。そこで今回は、FIP制度の概要や期待されるアグリゲーションビジネスの事例、新しい動きについてご紹介します。

進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100%タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年10月07日

新電力ネット運営事務局

進む、自治体のゼロカーボンシティ宣言。北欧や、吹田市「再エネ100%タウン」など、先進的な取り組みに続けるか。

2050年までのカーボンニュートラル、脱炭素実現に向けて、連日各自治体により「ゼロカーボンシティ」宣言が報道されています。この動きを宣言、表明だけでとどめず、具体的な取り組みにしてくためにはどういたら良いのでしょうか。今回は、先進的な4つの国内外の事例をご紹介していきます。

気候変動サミットで打ち出された13年度比46%減の目標。日本はどう実現していくのかの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年06月07日

新電力ネット運営事務局

気候変動サミットで打ち出された13年度比46%減の目標。日本はどう実現していくのか

アメリカのバイデン大統領が主催した気候変動サミットが4月22日から23日までオンラインにて開催されました。主要排出国の中国やインド・ロシアも含め、40の国と地域の首脳が参加しました。また、日本の菅首相が削減目標をこれまでの26%から46%に引き上げたことが注目されました。そこで今回は、各国の現状や削減目標、主な取り組みを見ていった後に、目標の実現に向けて、日本ではどのような取り組みがされ、どのような課題があるのかを考えていきたいと思います。

次世代エネルギーの目玉である水素と国内各社の最新の取り組みについての写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2021年04月11日

新電力ネット運営事務局

次世代エネルギーの目玉である水素と国内各社の最新の取り組みについて

CO2排出実質ゼロ、枯渇性化石燃料に頼らない脱炭素社会の実現を目指して世界が激しく動く中、次世代エネルギーの主役候補として脚光を浴びている水素。なぜ水素が注目されているのか、普及に向けた課題や、国内の最新の取り組みについてお伝えしていきます。

電力需要の減少で課題となる再生可能エネルギーの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2020年06月24日

新電力ネット運営事務局

電力需要の減少で課題となる再生可能エネルギー

電気は需要と供給のバランスが重要となります。電力会社がバランスを常に保てるよう努めていますが、電力需要の減少で再生可能エネルギーの供給超過となり、出力制御の実施が増えています。

台風15号による停電、約80%が太陽光発電の自立運転機能を活用、JPEA調査の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年10月28日

新電力ネット運営事務局

台風15号による停電、約80%が太陽光発電の自立運転機能を活用、JPEA調査

太陽光発電協会(JPEA)は、台風15号によって発生した大規模停電に際し、停電の規模が大きかった千葉県において「太陽光発電の自立運転機能」の活用についてのヒアリング調査を実施、10月17日に結果を発表しました。同調査のヒアリング対象は、JPEAの会員会社を通じて太陽光発電設備を設置している486件であり、調査期間は2019年9月20日(金)~10月10日(木)となります。

ICTによるCO2削減を収益化、Jクレジットに「情報通信技術を活用した削減活動」追加見込の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年10月09日

新電力ネット運営事務局

ICTによるCO2削減を収益化、Jクレジットに「情報通信技術を活用した削減活動」追加見込

現状、プログラム型プロジェクトとして取りまとめることができる属性として5種類が規定されておりますが、「情報通信技術を活用した削減活動の取りまとめ」を6つめの新たな属性として制定することが、9月19日に開催されたJクレジットの運営委員会より検討されました。

新電力による卒FIT対象者へのPR、同封スキームにより改善見込、「卒FIT買取事業者連絡会」設立予定の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年08月20日

新電力ネット運営事務局

新電力による卒FIT対象者へのPR、同封スキームにより改善見込、「卒FIT買取事業者連絡会」設立予定

旧一電による卒FIT対象者への個別通知につき、新電力の買取情報を同封するスキームにつき調整が進んでいます。この取り組みは、FIT卒業電源へのアクセスに関する事業者間の非対称性の改善や需要家の選択機会の拡大に資するものと考えられます。

東京都、再エネ電力の購入を促す国内初のモデル事業を開始、共同事業者を公募の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年07月01日

新電力ネット運営事務局

東京都、再エネ電力の購入を促す国内初のモデル事業を開始、共同事業者を公募

東京都は6月、再エネ電力の購入希望者を募り、再エネ電力の購入を促す国内初のモデル事業を開始すると発表しました。7月5日から、都と共同で本事業の運営を実施する事業者を公募開始します。

出力46,199kWの地熱発電が稼働開始、10,000kWを超える大規模地熱は国内23年ぶりの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年05月22日

新電力ネット運営事務局

出力46,199kWの地熱発電が稼働開始、10,000kWを超える大規模地熱は国内23年ぶり

山葵沢地域においては、湯沢地熱社(電源開発と三菱マテリアル及び三菱ガス化学が共同出資により2010年4月に設立)が、2015年5月から山葵沢地熱発電所の建設を進めてきました。その後、2019年5月20日、電源開発などは同発電所の営業運転を開始したと発表しました。出力10,000kWを超える大規模地熱発電所の稼働は、国内では23年ぶりとなります。

日本における太陽光発電O&Mサービスの各社実績、Solarplazaがヒアリング結果公開の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年04月26日

新電力ネット運営事務局

日本における太陽光発電O&Mサービスの各社実績、Solarplazaがヒアリング結果公開

太陽光発電資産は年を重ねるにつれて、何らかの問題が発生するリスクが高くなっていきますが、O&M等によりそのリスクを最小限に抑えられます。こうした中、Solarplazaは、O&Mサービスを展開する企業にヒアリングを実施し、「日本におけるPVオペレーション&メンテナンス(O&M)」市場に関する各社の実績を発表しました。

環境省が温泉熱利用のガイドライン作成、バイナリー発電では6年未満で投資回収できるケースもの写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年03月26日

新電力ネット運営事務局

環境省が温泉熱利用のガイドライン作成、バイナリー発電では6年未満で投資回収できるケースも

環境省は3月、温泉熱の有効活用を促進するための技術や検討手法などをまとめたガイドライン等を取りまとめました。本記事では、ガイドラインを参考に、温泉熱利用におけるバイナリー発電の採算性等について見ていきます。

微細藻類から燃料を作る、世界初の事業確立を目指した挑戦、ユーグレナとデンソーが包括的提携の写真

一般社団法人エネルギー情報センター

2019年02月22日

新電力ネット運営事務局

微細藻類から燃料を作る、世界初の事業確立を目指した挑戦、ユーグレナとデンソーが包括的提携

ユーグレナと、自動車部品サプライヤー最大手のデンソーは、双方の微細藻類に関する知見を持ち寄り、さまざまな事業の実用化に向けた包括的な提携をすることで基本合意したと発表しました。